最新記事

気候変動

現在の気候変動は本当に危機なのか、それとも杞憂か...科学者たちの見解

CLIMATE CHANGE IS A CRISIS

2021年9月2日(木)13時41分
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)、ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)
地球温暖化(イラスト)

ILLUSTRATION BY THESAMPHOTOGRAPHY/ISTOCK

<温室効果ガス排出量の抑制と経済をめぐる意見の果てしなき対立の「正解」は>

気候変動は間違いなく最大の脅威だ

210907P42_ODS_01.jpg
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)

緊急性があり、かつ生死に関わるが、まだ打つ手はある――そんな状況を「非常事態」と呼ぶ。同様な状況でも、既に打つ手がなければ「悲劇」であって、非常事態ではない。

この違いを忘れないでほしい。気候変動は深刻だが、まだ打つ手がある。だから非常事態なのだ。7月末には約1万4000人の科学者が連名で、地球の気候は非常事態にあると改めて宣言している。

大気中の二酸化炭素(CO2)の値は、今や途方もなく高い。この80万年ほどで最高の水準だ(ちなみに現生人類の出現は約40万年前)。

過去1万年、つまり農耕生活が始まり、人類の文明が育まれた時期の気候は極めて安定していた。私たちの知る文明や社会が発展できたのは、安定した気候のおかげだ。

しかし現状のCO2値は人類史上かつてなく高い。これは非常事態であり、迅速な対応が必要だ。

CO2はこれまでもずっと大気中に滞留し、そのおかげで地表の温度は温暖に保たれ、多様な生命が栄えることができた。それは事実だが、だからといってCO2は増えても問題ないという結論にはならない。大気中の温室効果ガス濃度の上昇が危険な気候変動を招いているのは事実であり、その点を今さら疑う科学者はいない。

ではなぜ一部の人々は、私たちが本当に危険な方向に向かっていることを示す圧倒的な科学的データを否定したがるのか。

その疑問に対する答えも、科学が与えてくれる。心理学的な知見によれば、心に深く根差した世界観や価値観、信念と相いれない客観的情報に接した場合、人はその情報を拒絶する傾向が強いそうだ。

気候の専門家に聞けば、この危険な気候変動を招いたのは人類だという答えが異口同音に返ってくる。専門家が膨大な数の論文を検証して作成するコンセンサスレポートでも、繰り返し同じ結論が出ている。

では、私たちは気候変動に関するあらゆる問題を既に知り尽くしているのだろうか。

いや、そんなことはない。あり得ないし、そんな主張は誰もしていない。それでも、これだけは確実に分かっている。いま私たちは非常事態の真っただ中にあり、今すぐ大胆な行動を起こし、この危機に対処しなければならないということだ。

健全な環境と健全な経済は両立できず、そのどちらか一方を選ぶしかないというのも誤った議論だ。むしろ科学は、健全な環境があってこそ健全な経済を維持できると教えてくれている。

ウッドウェル気候研究センターは現在、この問題で経営コンサルティング大手のマッキンゼーと協力しているが、その共同作業からも、気候変動が経済的繁栄に重大なリスクをもたらすことが分かった。

もう待ったなしだ。きれいなエネルギー、再生可能なエネルギーに投資しよう。気候変動を食い止めるために必要な変化をもたらす事業に投資しよう。いま惜しまずに先行投資をすれば、いずれ投じた額以上の利益が戻ってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中