最新記事

コロナワクチン

妊娠中にワクチンを接種したら赤ちゃんが抗体をもって生まれてきた

Vaccinated Mother Gives Birth to Baby With COVID-19 Antibodies

2021年8月11日（水）15時20分
トーマス・キカ
ワクチン接種を受ける妊婦

母と子、一石二鳥の感染予防になった（写真はメキシコ）　Daniel Becerril-REUTERS

＜生まれてくる赤ちゃんをコロナ感染から守るには、母親がワクチンを接種するのが数少ない方法の一つ＞

ミズーリ州セントルイスに住む女性が赤ん坊を出産すると、赤ん坊にうれしいサプライズがついてきた。新型コロナウイルスの抗体だ。これは、母親のケイトリン・ヒューバーが妊娠中にワクチン接種を受けたためにできたものだと医師たちは考えている。

どうやらワクチンは、母親と赤ん坊二人の感染予防策になるようだ。ヒューバーはほかの妊婦たちにも自分の体験を広めたいという思いから、ミズーリ州ワシントンにあるマーシー・クリニック・ウィメンズ・ヘルスと協力し、自身の体験談を伝えている。

「娘であるノラの姿、彼女の幸せで健康な姿を見てもらうことで、ワクチン接種の決断に必要な安心感を少しでも感じてもらえればうれしい」とヒューバーは話している。

マーシー・クリニックの産婦人科医グレゴリー・ポッツ博士は、「妊娠中の女性がワクチン接種を受けると、自分自身が守られるだけでなく、つくられた抗体が赤ん坊にも受け継がれることが示された」と説明する。「われわれは、臍帯血（さいたいけつ）と赤ん坊の両方に抗体を発見した。つまり、一石二鳥の効果ということだ。母親は守られ、少なくとも一時的には赤ん坊も守られる」

12歳以下に使用できるワクチンはまだない

ポッツが示唆しているように、抗体が新生児の体内にどれくらい存在し、新生児をいつまで守るのかは不明だ。ワクチンは今のところ、人が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）から身を守るための最も効果的で持続的な方法だ。しかし、これまでに緊急使用許可が出ているワクチンのなかには12歳以下に使用できるものはないため、妊婦がワクチン接種を受けることは、新生児を守るための数少ない方法の一つだ。

ミズーリ州では、ワクチン接種が停滞しており、デルタ株によるCOVID-19の感染急増に見舞われている州の一つだ。米疾病予防管理センター（CDC）によれば、ミズーリ州では8月第1週、2万人以上の新規感染者が確認されている。これは、人口10万人当たり約329人が新たに感染した計算になる。ミズーリ州は、フロリダ州やアラバマ州、ミシシッピ州、ルイジアナ州、アーカンソー州とともに、CDCのカテゴリーで人口当たり新規感染者が最も多い州に分類されている。

新型コロナウイルスの抗体を持つ赤ん坊を出産した母親はヒューバーだけではない。ケーブルテレビ局「ショウタイム」のドラマシリーズ「シェイムレス 俺たちに恥はない」で知られる女優のエミー・ロッサムは7月、妊娠中にワクチン接種を受けたおかげで、娘が抗体を持って生まれてきたことを明らかにした（娘は当時、生後2カ月だった）。

ロッサムは、インスタグラムに次のように書いている。「私は妊娠中にワクチン接種を受けた。私たちは健康で美しい女の子を授かっただけでなく、たった今わかったことだが、私たちの娘は抗体を持っている......無責任で愚かな態度を改め、ワクチン接種を受けてほしい」

（翻訳：ガリレオ）

＜参考記事＞ワクチンが怖い人にこそ読んでほしい──1年でワクチン開発ができた理由　
＜参考記事＞コロナ対策を阻む「ワクチン忌避派」の壁──不信感の源は?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討　イラン戦争が打撃　選挙控
2026.04.04

ワールド

商船三井のＬＰＧ船がホルムズ海峡を通過　日本関係2
2026.04.04

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし
2026.04.04

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 5
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中