最新記事

コロナワクチン

妊娠中にワクチンを接種したら赤ちゃんが抗体をもって生まれてきた

Vaccinated Mother Gives Birth to Baby With COVID-19 Antibodies

2021年8月11日(水)15時20分
トーマス・キカ
ワクチン接種を受ける妊婦

母と子、一石二鳥の感染予防になった(写真はメキシコ) Daniel Becerril-REUTERS

<生まれてくる赤ちゃんをコロナ感染から守るには、母親がワクチンを接種するのが数少ない方法の一つ>

ミズーリ州セントルイスに住む女性が赤ん坊を出産すると、赤ん坊にうれしいサプライズがついてきた。新型コロナウイルスの抗体だ。これは、母親のケイトリン・ヒューバーが妊娠中にワクチン接種を受けたためにできたものだと医師たちは考えている。

どうやらワクチンは、母親と赤ん坊二人の感染予防策になるようだ。ヒューバーはほかの妊婦たちにも自分の体験を広めたいという思いから、ミズーリ州ワシントンにあるマーシー・クリニック・ウィメンズ・ヘルスと協力し、自身の体験談を伝えている。

「娘であるノラの姿、彼女の幸せで健康な姿を見てもらうことで、ワクチン接種の決断に必要な安心感を少しでも感じてもらえればうれしい」とヒューバーは話している。

マーシー・クリニックの産婦人科医グレゴリー・ポッツ博士は、「妊娠中の女性がワクチン接種を受けると、自分自身が守られるだけでなく、つくられた抗体が赤ん坊にも受け継がれることが示された」と説明する。「われわれは、臍帯血(さいたいけつ)と赤ん坊の両方に抗体を発見した。つまり、一石二鳥の効果ということだ。母親は守られ、少なくとも一時的には赤ん坊も守られる」

12歳以下に使用できるワクチンはまだない

ポッツが示唆しているように、抗体が新生児の体内にどれくらい存在し、新生児をいつまで守るのかは不明だ。ワクチンは今のところ、人が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)から身を守るための最も効果的で持続的な方法だ。しかし、これまでに緊急使用許可が出ているワクチンのなかには12歳以下に使用できるものはないため、妊婦がワクチン接種を受けることは、新生児を守るための数少ない方法の一つだ。

ミズーリ州では、ワクチン接種が停滞しており、デルタ株によるCOVID-19の感染急増に見舞われている州の一つだ。米疾病予防管理センター(CDC)によれば、ミズーリ州では8月第1週、2万人以上の新規感染者が確認されている。これは、人口10万人当たり約329人が新たに感染した計算になる。ミズーリ州は、フロリダ州やアラバマ州、ミシシッピ州、ルイジアナ州、アーカンソー州とともに、CDCのカテゴリーで人口当たり新規感染者が最も多い州に分類されている。

新型コロナウイルスの抗体を持つ赤ん坊を出産した母親はヒューバーだけではない。ケーブルテレビ局「ショウタイム」のドラマシリーズ「シェイムレス 俺たちに恥はない」で知られる女優のエミー・ロッサムは7月、妊娠中にワクチン接種を受けたおかげで、娘が抗体を持って生まれてきたことを明らかにした(娘は当時、生後2カ月だった)。

ロッサムは、インスタグラムに次のように書いている。「私は妊娠中にワクチン接種を受けた。私たちは健康で美しい女の子を授かっただけでなく、たった今わかったことだが、私たちの娘は抗体を持っている......無責任で愚かな態度を改め、ワクチン接種を受けてほしい」

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中