最新記事

現代史

前世代の先輩たちがいつの間にか姿を消していった──氷河期世代と世代論

2021年7月1日(木)17時20分
池内 恵(東京大学先端科学技術研究センター教授)※アステイオン94より転載

写真はイメージです Urbancow-iStock.


<急速な世代交代により、長い間「若手」を担ってきた「氷河期世代」も社会の中核となりつつある。「ただ世代交代だけが新しい思想をもたらす」と池内恵・東京大学教授は述べる。論壇誌「アステイオン」94号は「再び『今、何が問題か』」特集。同特集の論考「歴史としての中東問題」を2回に分けて全文転載する(本記事は第2回)>

※第1回:複合的な周年期である2021年と、「中東中心史観」の現代史 より続く

「ヴィジョナリー」から「ヒストリアン」へ

このような平凡な「昔話」による「自分語り」は、できれば避けたかったのだが、しかしやむを得ない。それはここのところ急速な世代交代を、身近なところで感じるからである。「昔話」に含まれるごく当たり前の事実を事実と認識できない世代が育っている。

それと共に、「1973年のオイルショックの年に生まれました」「1979年のソ連のアフガニスタン侵攻の時は小学1年生でした」と申告すれば驚愕するかあるいは鼻先で笑ったであろう先行世代、すなわち20世紀の後半を見届けてきた、これまで膨大に重しのように存在していた上の世代の姿が、視界から急速に見えなくなっている。

2011年の「アラブの春」の頃までは、この上の世代は厳然と存在しており、そういった先輩の世代の語る「中東の紛争」といえば、1950年代―60年代のアルジェリア紛争やスエズ動乱であったりしたものである(1990年代のイスラーム過激派をめぐるアルジェリア内戦やエジプトでのテロですらない)。

考えてみればドゴールは日本で言えば岸信介あたりと同世代であり、ナセルやサダト(1918年生まれ)は、田中角栄と中曽根康弘(1918年生まれ)や宮澤喜一(1919年生まれ)と同年代である。

一般に長命で、年功序列の傾向が強い日本において、この世代の人々がそれほど遠くないつい最近の過去まで現役で、あるいは「ご意見番」として機能してきたのだが、その世代の人々は、両世界大戦の帰結や、民族主義・反植民地主義といった冷戦期の世界史の背景・文脈を、自らが生まれ育った時代のものとして身につけていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

FRB調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中