複合的な周年期である2021年と、「中東中心史観」の現代史

「アラブの春」から10年がたった（2011年2月、エジプト・カイロの反政府デモ）　Dylan Martinez-REUTERS

＜今年2021年は日本では東日本大震災から10年だが、世界史的には「アラブの春」から10年、9・11同時多発テロ事件から20年、湾岸戦争から30年である。「ポスト冷戦期は中東問題の時代だった」と唱える、池内恵・東京大学教授。論壇誌「アステイオン」94号は「再び『今、何が問題か』」特集。同特集の論考「歴史としての中東問題」を2回に分けて全文転載する（本記事は第1回）＞

周年期の構想

2021年という年は、多くの周年期が重なる、「複合的な周年期」とも言える年である。日本にとっては東日本大震災から10年という点が何よりも重く感じられるため忘れられてしまいがちだが、中東においては、2011年の「アラブの春」から10年が経過した節目の年であり、国際政治の歴史認識においてはこちらがより関心を集めることは確実である。「アラブの春」が呼び覚ました中東地域の動揺は、途切れることなく現在まで続いている。

そうであれば、「今、何が問題か」という与えられたお題に対して、「アラブの春から10年の中東情勢」こそがまさに「現在の問題である」と、中東研究者たる私が解説、力説すればいいのだろうか。それが相応しい場もあるかもしれない。ただ、私には『アステイオン』がそのような場であるとは思えない。また、私という書き手が今現在、『アステイオン』という場でそのような議論を展開することが有益であるとも、求められているとも、私には考えられないのである。

ここではもう少し、2021年の「複合的な周年期」としての意味を考えてみよう。2021年は、2001年の9・11事件から20年の節目となる。9・11事件によって、冷戦後の米国主導のリベラルな国際秩序に公然と挑戦する、ほぼ唯一の残された理念として、イスラーム教とイスラーム政治思想が、まさに「問題」として国際社会に立ち現れた。

それによって動員される多様な集団が、米国を中心とした国際秩序を揺るがす「脅威」として認識され、米国が主導して、中東・北アフリカから南アジアにかけての地域を主要な対象にした「対テロ戦争」をグローバルに戦った。日本もそれに否応なく関与することになった。この観点からは、2001年からの20年は、国際政治史を将来に叙述する時に、「対テロ戦争の時代」であったと位置づけられることになるだろう。

さらに、2021年は、1991年の湾岸戦争から30周年でもある。前年8月のイラクのフセイン政権によるクウェート侵攻に対して、1991年1月17日に、米国が率いる多国籍軍が戦闘を開始し、短期間にイラク軍をクウェートから放逐した。