最新記事

後遺症

新型コロナに感染するとIQも下がる!?(英研究)

UK Study Links COVID With Drop in Reasoning Abilities, Problem Solving

2021年7月29日(木)14時21分
ダニエル・ビャレアル
脳イメージ

脳の画像検査などさらなる研究が待たれる Design Cells-iStock

<頭の副作用は「ブレインフォグ」だけじゃない。論理的思考や問題解決など高次の能力低下と感染歴に相関がみられた>

新型コロナウイルスに感染した人は、論理的思考能力や問題解決能力が低下する可能性がある――医学雑誌「ランセット」に、こんな研究報告が掲載された。

研究では、イギリスで行われた認知能力テスト「グレート・ブリテン・インテリジェンス・テスト(GBIT)」に参加した人々のデータを検証。まず、2020年1月から12月の間にGBITを受けた8万1337人のデータを基に、性別や民族、第一言語や居住国、職業的地位や収入別の平均スコアを算出。その後、その平均スコアと新型コロナウイルスの感染歴がある人とない人のスコアを比較検証した。受験者のうち、新型コロナウイルスの感染歴があると報告したのは1万2689人だった。

その結果、新型コロナウイルスの感染歴がある人は、感染歴がない人に比べてスコアが低かった。CTVニュースによれば、感染歴のある人は、論理的思考、問題解決、空間計画や目標検出などの検査で、感染歴がない人よりスコアが悪かった。

感染歴がある人の中でも、より重篤な症状を経験した人の結果が悪い。たとえば人工呼吸器を使用していた人は、認知機能の最も大幅な低下を記録し、IQ(知能指数)で言えば7ポイントの低下に匹敵したという。

頭がぼうっとする「ブレインフォグ」

「これらの結果は、長期コロナ感染症に関する各種報告で指摘されていることと一致している。長期コロナ感染症では『ブレインフォグ(脳に霧がかかったように頭がぼうっとする』や集中力の低下、的確な言葉を見つけるのが難しいなどの問題が多いとされている」と研究チームは報告書で指摘し、さらにこう続けた。「新型コロナウイルス感染症の感染歴は、特に高次の認知機能や実行機能の問題と関連がする可能性がある」

研究者たちはまた、こうした認知障害は、新型コロナウイルスのそのほかの症状がなくなった後も長期にわたって続く可能性があるとも指摘。最初に感染してから、数週間、あるいは何カ月も続く場合もあると述べた。しかしながら、新型コロナウイルス感染症が知能に影響を及ぼす神経生物学的な変化や心理的な変化について適切な判断を下すためには、脳の画像検査データを含むさらなるデータの研究が必要だとも説明した。

今回の研究には、インペリアル・カレッジ・ロンドン、ロンドン大学キングズ・カレッジ、ケンブリッジ大学、サウスハンプトン大学とシカゴ大学の研究者たちが参加した。

新型コロナウイルス感染症は、症状が長期化する可能性があることが分かっている。メイヨー・クリニックによれば、それらの症状には倦怠感や関節痛、頭痛、臭覚や味覚の喪失、発熱や立ちくらみが含まれる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル首相、米特使と会談 イラン核協議再開控え

ワールド

米・コロンビア首脳が初会談、緊張緩和に向けた試金石

ワールド

米建設業者、100万戸の「トランプ・ホーム」構想 

ワールド

米下院、歳出法案を可決 トランプ氏の署名で成立へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中