最新記事

哺乳類もお尻で呼吸できる、との研究結果 呼吸不全治療に役立つ可能性

2021年5月19日(水)20時00分
松岡由希子

「重篤な呼吸不全の患者の治療などに役立つ可能性がある」CAPTAIN_HOOK-iStock

<東京医科歯科大学統合研究機構の武部貴則教授らの研究チームは、マウスやブタも腸を用いて呼吸できることを示した>

ナマコやドジョウなど、水生生物のなかには、低酸素環境下でも肺やエラ以外の器官を用いて生存できるよう、ユニークな腸呼吸の仕組みを持つものがいる。しかし、哺乳類で同様のことが可能なのかについては、解明されていなかった。

マウスやブタも腸を用いて呼吸できる

東京医科歯科大学統合研究機構の武部貴則教授らの研究チームは、酸素ガスまたは酸素が豊富に溶けた液体を直腸から注入する腸換気(EVA)法を開発し、この手法により、マウスやブタも腸を用いて呼吸できることを示した。一連の研究成果は、2021年5月14日、学術雑誌「メッド」で発表されている。

研究チームはまず、マウスの直腸を通じて純酸素を投与するシステムを開発し、致命的な低酸素状態にあるマウスを用いて実験した。その結果、対照群のマウスは11分ですべて死んだが、純酸素を投与されたマウスは18分、粘膜剥離前処置を施されたうえで純酸素を投与されたマウスの75%は50分、生存した。

直腸から純酸素を投与するこのシステムは腸粘膜の剥離が必要となるため、特に重篤な患者では、臨床上、実行可能性に乏しい。そこで、研究チームは、炭素とフッ素で構成され、酸素溶解能が極めて高い化学物質「パーフルオロカーボン」に1分あたり1リットルの酸素を45分間溶かした液体をつくり、純酸素の代わりにこれを投与する手法を考案した。

マウスの実験では、この液体1ミリリットルを直腸から注入して、酸素濃度10%の環境下で対照群のマウスと比較した。その結果、この液体が投与されたマウスは対照群に比べて歩行距離が長く、投与から60分後の心臓左心室の酸素分圧(PaO2)も有意に高かった。

同様の有効性はブタでも認められた。ブタにこの液体を400ミリリットル投与したところ、明らかな副作用を生じることなく、動脈血中の酸素飽和度(SpO2)や酸素分圧(PaO2)の値が上昇した。

重篤な呼吸不全の患者の治療などに役立つ可能性

研究論文の責任著者である武部教授は、「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴って人工呼吸器や人工肺の需要が急増し、これらの医療機器の不足が深刻で、世界中の患者の生命が脅かされている」と指摘したうえで、「この新たな腸換気(EVA)法がヒトにも応用できれば、重篤な呼吸不全の患者の治療などに役立つ可能性がある」と述べている。研究チームでは、クラウドファンディングで資金を募り、さらなる研究活動をすすめる方針だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国外相、タイ・カンボジア外相と会談へ 停戦合意を

ワールド

アングル:中国企業、希少木材や高級茶をトークン化 

ワールド

和平望まないなら特別作戦の目標追求、プーチン氏がウ

ワールド

カナダ首相、対ウクライナ25億ドル追加支援発表 ゼ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中