最新記事

インド

インドのコロナ取材、欧米メディアの非常識...病室に押しかけ火葬を蹂躙

The Lurid Orientalism

2021年5月13日(木)20時02分
ブラマ・チェラニ(インド政策研究センター教授)
ニューデリーでの集団火葬の様子(4月21日)

火葬はヒンドゥーでは聖なる弔いの過程だ。欧米視聴者の見せ物ではない(ニューデリー、4月21日) DANISH SIDDIQUIーREUTERS

<コロナ禍のインドから報じられる火葬は宗教的な伝統。異国で起きた悲劇を興味本位で切り取るな>

多数の犠牲者を伴う悲劇を報じるとき、死者と悲しみに暮れる人々に配慮することは、ジャーナリズムの基本的なルールであるはずだ。欧米メディア(国際報道機関とも呼ばれる)は、国内では通常このルールを守るが、欧米以外の国の悲劇を報じるときは無視することが多い。

インドを襲う新型コロナウイルスの感染拡大第2波の報道は、その格好の例だろう。欧米メディアは、遺体や悲惨な光景を捉えた映像でいっぱいだ。いずれも、欧米で同じようなことが起きたときには、誌面に掲載されたり放送されたりすることのないタイプの映像だ。

これまでの新型コロナによる死者数の約半分は、ヨーロッパとアメリカで生じている。だが、欧米メディアは国内の生々しい光景を、ありのままに報じることは控えてきた。感染のピーク時でも、テレビ局のクルーが病院の救急室にずかずかと入り込み、圧倒されている医師や看護師にカメラを向けることなど、あり得なかった。

ところが今、まさにそうした映像がインドから世界に向けて配信されている。その行為が、人間の生死を分ける判断にどんな影響を与えるかという配慮は、ほぼ見られない。欧米メディアの記者たちは、家族を失ったばかりのインド人を取り囲み、愛する人の死を悼むプライベートな場面を欧米視聴者の見せ物にする。

宗教的でプライベートな儀式を蹂躙

同じ報道機関が、同じ悲劇を報じる場合でも、それが国内で起こっている場合は、ずっと慎重な配慮がなされる。

ニューヨーク市がコロナ禍のピーク時に、引き取り手のない大量の遺体を公営墓地に集団埋葬する決定を下したときは、大樹が並ぶ草地の幻想的な写真と共に報じられた。これに対してインドのコロナ禍は、ショッキングな集団火葬場の映像が、あらゆるメディアにあふれている。

屋外で薪を積んで行われるインドの火葬風景は、欧米の小説や旅行サイト、絵画のモチーフによく使われてきた。欧米メディアは今、ここぞとばかりにその光景にカメラを向けることで、ヒンドゥー教の伝統に対する視聴者の病的関心を満足させる。そこには、火葬という極めて宗教的で、プライベートな儀式を蹂躙しているという認識はない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、シカゴ・ロス・ポートランドから州兵撤退

ビジネス

米国株式市場=続落、25年は主要3指数2桁上昇 3

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、年間では2017年以来の大

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中