最新記事

インド

インドのコロナ取材、欧米メディアの非常識...病室に押しかけ火葬を蹂躙

The Lurid Orientalism

2021年5月13日(木)20時02分
ブラマ・チェラニ(インド政策研究センター教授)
ニューデリーでの集団火葬の様子(4月21日)

火葬はヒンドゥーでは聖なる弔いの過程だ。欧米視聴者の見せ物ではない(ニューデリー、4月21日) DANISH SIDDIQUIーREUTERS

<コロナ禍のインドから報じられる火葬は宗教的な伝統。異国で起きた悲劇を興味本位で切り取るな>

多数の犠牲者を伴う悲劇を報じるとき、死者と悲しみに暮れる人々に配慮することは、ジャーナリズムの基本的なルールであるはずだ。欧米メディア(国際報道機関とも呼ばれる)は、国内では通常このルールを守るが、欧米以外の国の悲劇を報じるときは無視することが多い。

インドを襲う新型コロナウイルスの感染拡大第2波の報道は、その格好の例だろう。欧米メディアは、遺体や悲惨な光景を捉えた映像でいっぱいだ。いずれも、欧米で同じようなことが起きたときには、誌面に掲載されたり放送されたりすることのないタイプの映像だ。

これまでの新型コロナによる死者数の約半分は、ヨーロッパとアメリカで生じている。だが、欧米メディアは国内の生々しい光景を、ありのままに報じることは控えてきた。感染のピーク時でも、テレビ局のクルーが病院の救急室にずかずかと入り込み、圧倒されている医師や看護師にカメラを向けることなど、あり得なかった。

ところが今、まさにそうした映像がインドから世界に向けて配信されている。その行為が、人間の生死を分ける判断にどんな影響を与えるかという配慮は、ほぼ見られない。欧米メディアの記者たちは、家族を失ったばかりのインド人を取り囲み、愛する人の死を悼むプライベートな場面を欧米視聴者の見せ物にする。

宗教的でプライベートな儀式を蹂躙

同じ報道機関が、同じ悲劇を報じる場合でも、それが国内で起こっている場合は、ずっと慎重な配慮がなされる。

ニューヨーク市がコロナ禍のピーク時に、引き取り手のない大量の遺体を公営墓地に集団埋葬する決定を下したときは、大樹が並ぶ草地の幻想的な写真と共に報じられた。これに対してインドのコロナ禍は、ショッキングな集団火葬場の映像が、あらゆるメディアにあふれている。

屋外で薪を積んで行われるインドの火葬風景は、欧米の小説や旅行サイト、絵画のモチーフによく使われてきた。欧米メディアは今、ここぞとばかりにその光景にカメラを向けることで、ヒンドゥー教の伝統に対する視聴者の病的関心を満足させる。そこには、火葬という極めて宗教的で、プライベートな儀式を蹂躙しているという認識はない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界EV販売は年内1700万台に、石油需要はさらに

ビジネス

米3月新築住宅販売、8.8%増の69万3000戸 

ビジネス

円が対ユーロで16年ぶり安値、対ドルでも介入ライン

ワールド

米国は強力な加盟国、大統領選の結果問わず=NATO
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親会社HYBEが監査、ミン・ヒジン代表の辞任を要求

  • 4

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 5

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 9

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 10

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 9

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 10

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中