最新記事

教育

日本の高校生はアメリカの3倍、授業中に居眠りしている

2021年5月19日(水)11時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

ただ日本の高校生の朝は早く、九州の公立高校では朝補習(朝課外)がある。九州名物と名高く、四半世紀ほど前、筆者も鹿児島県で経験した。「朝補習や長期休暇補習のおかげで、予備校に行かずとも国立大学に受かる学力がつく」と言われ、ありがたいと思ったが、睡眠時間を削られ、眠い目をこすりながら登校した記憶がある。

data210519-chart02.png

高校の朝補習の影響かは分からないが、九州の10代の睡眠時間は短い。6時間未満の者の割合を見ると、上位5位までを九州県が占めている<表1>。弁当を作る母親はもっと早起きを強いられ、「学校の厚意はありがたいが、何とかならないか」と思っている人もいるだろう。生徒にしても正規の授業で居眠りをするなど、朝課外ならぬ「朝加害」という悪い冗談も飛び交っている。

体質が夜型になりやすい青年期の生徒に早寝早起きを強いるのは好ましくない、という指摘もある。アメリカ西海岸のシアトルで、高校の始業時間を7時50分から8時45分に遅らせたところ、生徒の睡眠時間が増えて学業成績も向上した、という報告もある(「高校の始業時間を遅らせると生徒の成績が向上 米シアトルで実験」ダイヤモンド・オンライン、2019年8月24日)。

1時間遅らせるだけで効果がある。公立学校の場合、始業時間をどうするかは各学校の任意だ(学校教育法施行規則60条)。ちょっと工夫することで、授業での生徒の集中力も増すかもしれない。朝のラッシュも緩和されるだろう。

朝補習にしても参加は任意であることをはっきりと伝え、生活が夜型になりがちな高校生に早朝の学習をさせるのは効果があるのか、という科学的な知見も踏まえる必要がある。最も考えないとけないのは生徒の健康だ。

<資料:国立青少年教育振興機構「高校生の心と体の健康に関する意識調査」(2018年3月)、
    厚労省『国民生活基礎調査』(2019年)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米1月輸入物価、0.2%上昇 エネルギー安を資本財

ワールド

アゼルバイジャンにイラン無人機侵入、大統領が報復指

ワールド

イスラエル、イラン作戦第2段階 地下ミサイル基地を

ビジネス

米労働生産性、第4四半期は2.8%上昇 伸び鈍化も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中