最新記事

陰謀論

バイデンは中国に金をもらって「気象兵器」の実験をした──Qアノン新説

Actress Cirsten Weldon Says China Paid Biden to Test 'Weather Warfare'

2021年4月6日(火)17時03分
ダニエル・ビャレアル
3月下旬にテキサスで発生した巨大砂嵐

3月下旬にテキサスで発生した巨大砂嵐。これも気象兵器か?Shannon Tubb/via REUTERS

<この冬テキサス州を襲った大寒波は中国の気象兵器の仕業で、バイデンは実験の見返りに多額の金銭を受け取ったと主張>

中国はジョー・バイデン米大統領に「何十億ドル」もの金を払って、アメリカで「気象戦争」用の兵器の試験を実施するよう依頼した――Qアノン信奉者で元女優のキルステン・ウェルドンは主張する。この冬にテキサス州を襲った複数の激しい嵐は、この気象兵器によって引き起こされた疑いがあるという。

右翼監視サイトの「ライト・ウィング・ウォッチ」は4月3日、ウェルドンが自らの主張を繰り広げる動画を投稿。この中で彼女は、中国は気象兵器として「海に船舶用の燃料を貯蔵したり、極地上空の気流の渦(極渦)を破壊したり」したと述べた。

「彼らが破壊した極渦がテキサス全域を襲い、大寒波をもたらした」とウェルドンは主張する。

彼女の言う大寒波とは、2月にテキサス州を襲った大雪と記録的な気温低下のことだ。この嵐の影響で送電網が壊れて大規模停電が発生し、400万世帯以上が電気も暖房器具も使えない状態となった。

ウェルドンはさらに、中国は普段は、気象兵器を使ってプエルトリコのアレシボ天文台から「ハリケーンを引き寄せて」いると主張。同天文台は現在、巨大望遠鏡が壊れて閉鎖されているため、エクアドルにある高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)の施設から気象兵器を発射したと説明した。

HAARPの研究施設では、地球の上空およそ50キロのところにあり太陽エネルギーを吸収する「電離層」で、太陽放射線の観測を行っている。

たびたび過激な陰謀論を主張

「もちろんバイデンは(中国から)事前に何十億ドルもの金を受け取っているし、アメリカ国内での兵器使用を許可したことで、さらに多くの金を手にした」とウェルドンはつけ加えた。

ウェルドンは1991年に公開されたオリバー・ストーン監督の映画『ドアーズ』で「車の中の少女」役を演じた。1990年にはホラー映画『Sorority House Massacre III: Hard to Die』にも「工作員の恋人」役として出演している。殺人鬼が、下着店で棚卸しをしている若い女性5人をストーキングするという話だ。

彼女はその後モデルの仕事を始め、またヨーロッパとアジアの美を取り入れたインテリアデザイナーとしても活躍。その一方で、過激な陰謀論を支持する動画に定期的に登場している。

ウェルドンは過去には、ドナルド・トランプ大統領(当時)が50回以上、暗殺の標的になっていたことを示す機密情報を入手したと主張。トランプは複数のクローンがいるお陰で暗殺を免れたと言っていた。2020年7月には、ユタ州選出のミット・ロムニー上院議員(共和党)の妻が「児童ポルノ動画」をつくったとも主張した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、大学への「悪意ある外国の影響力」監視

ワールド

パナマ、香港企業の港湾契約を正式に無効化 マークス

ワールド

韓国とブラジルの大統領が首脳会談、貿易拡大などで合

ワールド

メリーランド州、ICE施設建設阻止へトランプ政権を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中