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加速するグリーン投資は「革命」か「バブル」か

A GREENTECH BUBBLE?

2021年4月2日(金)11時19分
ウィリアム・ジェーンウェイ(プライベート・エクイティー投資家、ケンブリッジ大学経済学客員講師)
テスラ車とEV充電スポット

テスラ株急騰でグリー ンテック分野がバブル 状態に沸いている今の うちに、EV充電スポッ トなどのインフラ整備 をすることが重要だ MICHELE TANTUSSIーREUTERS

<テスラ株が10倍に値上がりするなど脱炭素マネーは膨張を続けているが、これを「バブル」と懸念する声は正しいのか>

米EV(電気自動車)大手テスラの株価は、昨年3月から今年1月までに実に10倍に跳ね上がり、創業者でCEOのイーロン・マスクはまさにグリーン・イノベーションの顔となった。

「テスラ現象」はEV業界全体に波及。技術的にも未知数で、収益もろくに上げていない新エネルギー関連の新興企業も、おこぼれにあずかっている。

こうした状況を見て、及び腰の政府を尻目に起業家と民間投資家の主導で「グリーン革命」が始まったと楽観視する向きもある。一方で、「グリーンテック」(EVや再生可能エネルギー関連の新技術。クリーンテックとも呼ばれる)への投資ブームはバブルの段階に入っていると、警告を発するアナリストもいる。

確かに市場の過熱は危うさを伴う。IT関連株への初期の投資熱が1990年代末の「ドットコム・バブル」を招いたように、いまグリーンテックに流入している資金もいつ引き揚げられるか保証はない。

各国の中央銀行がインフレ率を下回る政策金利を設定するようになって10年になる。そもそもインフレ率自体、記録的な低水準だ。結果、安全資産の利回りは実質的にマイナスとなり、リスクが大きい代わりにリターンも大きい商品に投資家が群がるようになった。

グリーンテック株が注目される前には、「ユニコーンバブル」なるものがあった。次のGAFAやネットフリックスに化けることを期待して、時価総額10億ドルを超えるIT関連の新興企業の未上場株をヘッジファンドなどが買いまくったのだ。

FRB(米連邦準備理事会)はコロナ禍対策として「最大限の雇用と一定期間2%を超えるインフレ率」を達成するまでは金利を据え置く方針だ。だがアメリカではジョー・バイデン大統領率いる新政権下でワクチン接種が急ピッチで進んでいる。感染拡大が収まれば資本市場も正常化に向かうだろう。

となると、問題は「グリーンバブルははじけるか」ではなく(どんなバブルもいずれははじける)、はじけた段階でグリーン革命実現に向けた準備が整っているかだ。いま流れ込んでいる資金は無駄になるのか、革命を新常態にするためのインフラ整備に活用されるのか。

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