最新記事

隕石

43万年前、直径100メートルの小惑星が大気圏に突入、隕石の空中爆発が起きていた

2021年4月7日（水）16時30分
松岡由希子

直径100メートル以上の小惑星が大気圏に突入したMark A. Garlick/markgarlick.com

＜約43万年前、直径100メートル以上の小惑星が大気圏に突入していたことがわかった...... ＞

地球の上空で発生した隕石の空中爆発として、1908年6月にシベリアで発生した「ツングースカ大爆発」や2013年2月のロシア中南部チェリャビンスク州での隕石落下などが確認されているが、これらよりも甚大な影響をもたらしたとみられる隕石の空中爆発が、およそ43万年前、南極の上空で発生していたことが明らかとなった。

直径100メートル以上の小惑星が大気圏に突入した

英ケント大学、インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）らの国際研究チームは、東南極セールロンダーネ山地ワルヌム山の頂上で採取した火成粒子17個の化学組成と酸素同位体組成を分析し、「約43万年前、直径100メートル以上の小惑星が大気圏に突入し、融解し、気化した隕石物質の噴流が、高速で地表に到達した」との研究論文を2021年3月31日、オープンアクセス科学ジャーナル「サイエンス・アドバンシス」で発表した。

研究論文の筆頭著者であるケント大学のマティアス・ファン=ヒネケン博士は、「隕石落下は、南極であれば人間の活動を脅かす可能性は低いが、人口密度の高い地域で発生すると、数百キロにわたって深刻な被害をもたらすおそれがある」と警鐘を鳴らしている。

研究チームがサンプルとして採取した小さな火成粒子は、黒く丸みを帯び、南極の氷床コア「ドームC」や「ドームフジ」で見つかった小球体と似ていたことから、いずれも43万年前の小惑星衝突で生成されたものと考えられる。

spherules.jpgScott Peterson/micro-meteorites.com

電子顕微鏡で観察し、地球外物質であることがわかる

研究チームが電子顕微鏡で観察したところ、これらの粒子は、ニッケルを多く含むかんらん石と鉄を主成分とし、ガラスも少し含まれていた。このことから、地球外物質であることがわかる。また、粒子の酸素同位体組成を分析した結果、低温環境で低濃度となる「酸素同位体18」が低かった。つまりこれは、気化した隕石物質の噴流が南極氷床からの酸素と相互作用し、これらの粒子が生成されたことを示している。

ファン=ヒネケン博士は、一連の研究成果をふまえ、「地球の小惑星衝突の記録を完成させるためには、今後、岩の多い地や浅い海底基盤などでも、同様の研究をすすめるべきだ」とし、「我々が今回用いた手法は、海底コアでも応用できるだろう」と述べている。

次のページ動画：地球に落下した隕石の衝撃
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主
2026.04.02

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9％増加　輸出過去最高も輸入
2026.04.02

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件　一
2026.04.02

ビジネス

米国株式市場・序盤＝急反落、ダウ650ドル安　イラ
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中