最新記事

シリア

アサド政権が越えてはならない「一線」を越えた日

THE ARROW’S PATH

2021年3月18日(木)18時00分
ジョビー・ウォリック(ジャーナリスト)

さらに不吉なのは、負傷者の映像だった。おそらく7、8歳ぐらいの少年が腕を振り回し、激しくけいれんしていた。まるで見えない敵を撃退しようとするかのように......。

だがセルストロムは神経ガスの生理学的影響の専門家だ。何が起きたか、よく分かっていた。

3日前、20人の国連調査団はシリア内戦で化学兵器が使われた疑惑を調査するため、首都に入ったばかりだった。セルストロムはバシャル・アサド大統領の政府に対し、被害を受けた村への訪問と調査の許可を求めたが、シリア側は拒否。3日間の交渉は行き詰まり、セルストロムは任務を果たすことは不可能だと判断してベッドに入った。

そして今、何者かがホテル近くの首都郊外に大規模な化学兵器による攻撃を開始した。その後に判明したところでは、死者は少なくとも1400人。その中には子供も400人以上含まれていた。この惨劇が、国連調査団の滞在中に起きたのだ。

銃撃されても調査を続行

ニューヨークの国連本部は、セルストロムに発言を控えるよう指示した。ダマスカス郊外での恐るべき犯罪の正確な実態はまだつかめておらず、当局者は事実確認と対応を検討するための時間を必要としていた。

だが、セルストロムは自分を抑えられなかった。恐ろしいことが起きた。何かしなければ......。彼はホテルのロビーに待機していた報道カメラの前に歩み寄り、こうアピールした――世界中の政府は今すぐ国連に調査を要求すべきであり、事務総長に書簡か電話で働き掛けてほしい。

一方、ワシントンではオバマ政権が別の圧力をかけ始めていた。オバマ大統領と政権スタッフは数日以内にシリアへの軍事攻撃を行う準備を命じていたが、国連調査団の存在が気になっていた。もし攻撃を実行すれば、調査団に死傷者が出かねない。人間の盾にされる恐れもあった。

オバマは潘基文(バン・キムン)国連事務総長(当時)に対し、すぐに調査団を引き揚げるよう非公式に要請。新たに任命したサマンサ・パワー国連大使にも同じメッセージを伝えさせた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米電力会社が多額投資、データセンター需要で 料金上

ビジネス

欧州企業の第4四半期利益予想、1.1%減と大幅に改

ビジネス

FRBの政策「想定より引き締め的」、ミラン理事が利

ワールド

日米間になお隔たり、調整を加速=対米投融資で赤沢経
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中