最新記事

感染症対策

コロナワクチン副反応の4割が深刻な影響、女性は男性の2倍　スイス当局の最新レポート

2021年2月12日（金）18時00分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

医療現場　ワクチン接種希望者ばかりではない

ワクチン接種は、とりわけ医療現場で働く人たちには推奨される。しかし、医療現場にもワクチンに懐疑的な人たちはいる。スイスの医療従事者向け情報サイトのメドインサイドは、ワクチン接種が始まる前、(1)医師、(2)看護スタッフ、(3)医療助手（患者情報や医療品の管理ほか採血や注射、X線撮影などを行う）、医療セラピスト、病院総務従事者の計約700人（(1)(2)(3)の比は3分の1ずつ）にアンケートを行った。その結果、「すぐに接種する」の回答は30％強で、「すぐに接種しない」の回答は55％近かった。

またスイス放送協会によると、ワクチン接種開始前、250人の看護スタッフが働くある高齢者施設では、ワクチンを接種すると決めているスタッフは20％しかいなかったという。

メドインサイドは、1月、心臓外科医、集中治療室スタッフ、内視鏡検査専門家、精神科医、高齢者施設スタッフ、スイスメディックのスタッフなど200人にもアンケートを実施した。もしもワクチン接種が義務になったとしたら、それは辞職する理由になり得ると答えた人は53％にも上った。

だがメドインサイドでは、接種に対する考え方にはばらつきがあり、少なくともチューリヒ州など一部の地域では医療従事者は接種にとても積極的だとしている。これについて精神分析家のベーター・シュナイダー氏は、接種を拒絶する人たちは1日で接種賛成派に変わることはないとしつつ、ワクチン接種が現実的になればなるほど受けようという気分になるだろうとコメントしている。

メドインサイドは、医療現場でのインフルエンザの予防接種率が低いことにもふれている。その理由として以下を挙げている。


●インフルエンザワクチンの有効性は、年によっては50％未満である。
●病院のスタッフは、インフルエンザの予防に関しては、手指消毒やマスクの着用などほかの対策がより効果的だと考えている。
●外部者が看護スタッフの間でインフルエンザの予防接種率が低いことを指摘し、接種すべきだと言うことで、多くの看護スタッフはプレッシャーを感じ抵抗感を覚えている。
●自分は強くて健康な体をもっていると信じている。
●自分の体について決定を下す権利は自分にある。
●看護スタッフが予防接種を受けたら、その看護スタッフへの信頼が薄らぐのではないかと心配だ。

しかし、新型コロナウイルスはインフルエンザと異なる点がいろいろある。有効性が格段に高い新型コロナウイルスのワクチン接種は、スイスの医療現場でどこまで広まるだろうか。


スイス在住ジャーナリスト岩澤里美[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

ニューズウィーク日本版 高市早苗研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月4日／11日号（10月28日発売）は「高市早苗研究」特集。課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：現実路線に転じる英右派「リフォームＵＫ」
2025.11.03

ビジネス

ネクスペリア中国部門「在庫十分」、親会社のウエハー
2025.11.02

ワールド

トランプ氏、ナイジェリアでの軍事行動を警告　キリス
2025.11.02

ワールド

シリア暫定大統領、ワシントンを訪問へ＝米特使
2025.11.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「今年注目の旅行先」、1位は米ビッグスカイ
  • 3
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った「意外な姿」に大きな注目、なぜこんな格好を？
  • 4
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 5
    米沿岸に頻出する「海中UFO」──物理法則で説明がつか…
  • 6
    筋肉はなぜ「伸ばしながら鍛える」のか？...「関節ト…
  • 7
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 8
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイ…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は？
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中