最新記事

パンデミック

WHOコロナ起源調査団が活動開始 最初の症例を報告した武漢の病院を訪問

2021年1月29日(金)18時24分

新型コロナウイルスの起源を探る世界保健機関(WHO)の調査団は湖北省武漢市のホテルで2週間の隔離期間を終え、現地調査を開始した。写真は隔離先のホテルを出発する調査団のメンバー(2021年 ロイター/Thomas Peter)

新型コロナウイルスの起源を探るために中国湖北省武漢市を訪問中の世界保健機関(WHO)調査団は29日、中国側の科学者との対面協議を行った後、感染拡大初期に患者を診察した医療機関のひとつ、武漢市内の湖北省中西医結合病院を視察した。

同病院の呼吸内科主任の張継先医師が、新型コロナの最初の症例を報告したとされる。

調査団は28日に、中国到着後2週間の隔離期間を終えた。

調査団に加わっているオランダのエラスムス大学医療センターの疫学者、マリオン・クープマンズ教授はツイッターに、マスク着用で中国の研究者と初回の対面協議を実施し、調査について話したと投稿した。

調査団は中国に今後2週間滞在し、コロナ流行当初に感染拡大の中心地となった海鮮卸売市場や武漢ウイルス研究所を訪れる予定。中国政府の傘下にある同研究所を巡っては、コロナウイルスが流出したとの説があるが、中国は否定している。

WHOで緊急事態対応を統括するマイク・ライアン氏は今月、完全な起源の特定は困難な作業であり、答えが保証されているわけではないと指摘し、過度な期待をけん制している。

デンマーク出身の調査団員、テア・フィッシャー氏はロイターに「今回の調査と起源究明が成功するかどうかは、関連の情報源へのアクセスで100%決まる」と強調し、中国の協力が必須とした。

起源調査を巡っては、中国政府が調査団の受け入れを遅らせたとして、WHOトップが異例の批判を展開していた。

中国側は、新型コロナウイルスが武漢市で見つかる以前に国外で発生していたとの見方を示している。中国外務省はまた、米メリーランド州のフォート・デトリックにある米陸軍の研究所が2019年7月に突如として閉鎖したのはコロナ感染と関係あると暗に指摘している。

*内容を追加しました。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...



ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁

ワールド

加州がWHO感染症対応ネットワークに加盟、米の正式

ビジネス

焦点:中国、サービス消費喚起へ新政策 カギは所得増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中