最新記事

パンデミック

WHOコロナ起源調査団が活動開始　最初の症例を報告した武漢の病院を訪問

2021年1月29日（金）18時24分

新型コロナウイルスの起源を探る世界保健機関（ＷＨＯ）の調査団は湖北省武漢市のホテルで２週間の隔離期間を終え、現地調査を開始した。写真は隔離先のホテルを出発する調査団のメンバー（２０２１年　ロイター/Thomas Peter）

新型コロナウイルスの起源を探るために中国湖北省武漢市を訪問中の世界保健機関（WHO）調査団は29日、中国側の科学者との対面協議を行った後、感染拡大初期に患者を診察した医療機関のひとつ、武漢市内の湖北省中西医結合病院を視察した。

同病院の呼吸内科主任の張継先医師が、新型コロナの最初の症例を報告したとされる。

調査団は28日に、中国到着後2週間の隔離期間を終えた。

調査団に加わっているオランダのエラスムス大学医療センターの疫学者、マリオン・クープマンズ教授はツイッターに、マスク着用で中国の研究者と初回の対面協議を実施し、調査について話したと投稿した。

調査団は中国に今後2週間滞在し、コロナ流行当初に感染拡大の中心地となった海鮮卸売市場や武漢ウイルス研究所を訪れる予定。中国政府の傘下にある同研究所を巡っては、コロナウイルスが流出したとの説があるが、中国は否定している。

WHOで緊急事態対応を統括するマイク・ライアン氏は今月、完全な起源の特定は困難な作業であり、答えが保証されているわけではないと指摘し、過度な期待をけん制している。

デンマーク出身の調査団員、テア・フィッシャー氏はロイターに「今回の調査と起源究明が成功するかどうかは、関連の情報源へのアクセスで100％決まる」と強調し、中国の協力が必須とした。

起源調査を巡っては、中国政府が調査団の受け入れを遅らせたとして、WHOトップが異例の批判を展開していた。

中国側は、新型コロナウイルスが武漢市で見つかる以前に国外で発生していたとの見方を示している。中国外務省はまた、米メリーランド州のフォート・デトリックにある米陸軍の研究所が2019年7月に突如として閉鎖したのはコロナ感染と関係あると暗に指摘している。

＊内容を追加しました。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...


ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクＣ株を連日買い増し
2026.04.01

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定　年末株価6万
2026.04.01

ビジネス

アドテスト、ユーロ円建てＣＢ1000億円　半導体検
2026.04.01

ビジネス

日経平均は急反発、2675円高　中東情勢の早期収束
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中