最新記事

生物

アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除方法はこれ

2020年11月5日（木）18時00分
松岡由希子

無線タグを取り付けて放たれた...... WSDA/Karla Salp/REUTERS

＜日本をはじめアジアの分布するオオスズメバチがアメリカで確認されて問題になっているが、はじめての駆除作戦が実施された...... ＞

オオスズメバチは、日本をはじめ、東アジア、東南アジア、インドにわたって広く分布する世界最大のスズメバチだ。攻撃性が高く、毒性の強い多量の毒を持ち、毒針と強力な大顎で捕食対象を攻撃する。

米国では、2019年12月にワシントン州で初めてその生息が確認されて以来、ワシントン州農務省（WSDA）がその実態調査をすすめてきた。2020年7月にはカナダと接する同州ワットコム郡で初めてオオスズメバチが捕獲され、その後も同郡で数匹が捕獲されている。

無線タグを取り付けて放ち、無線タグを通じて巣の位置を追跡

ワシントン州農務省では、これまでにいずれのオオスズメバチもワットコム郡で捕獲されていることから、オオスズメバチの巣が同郡内にあると推定し、地域住民の協力のもと、数百カ所にワナを仕掛けた。ワナを仕掛けてオオスズメバチをおびき寄せ、捕獲して無線タグを取り付けたうえで解放し、無線タグを通じて巣の位置を追跡しようという作戦だ。

10月21日、オオスズメバチ2匹の捕獲に成功。ワシントン州農務省の公式ツイッターアカウントでは、無線タグを取り付けられたオオスズメバチがイチゴジャムを食べる様子が投稿されている。


その翌日の10月22日には、ワットコム郡ブレインの私有地にある樹洞でオオスズメバチの巣が見つかった。米国で初めてオオスズメバチの営巣が確認されたことになる。数十匹のオオスズメバチがこの巣を出入りする様子は、ワシントン州農務省の職員によって目撃されている。

ワシントン州農務省の昆虫学者らがこの巣の駆除を実施

10月24日、防護服に身を包んだワシントン州農務省の昆虫学者らがこの巣の駆除を実施した。まず、真空ホースを挿入するスペースだけを残して、高さ約10フィート（約3メートル）の巣の入口の隙間に気泡パッドを詰め込み、木をセロハンで包んだ。その後、外側から木を叩いて巣にいるオオスズメバチを起こし、巣から出てきた85匹のオオスズメバチを掃除機で吸引。さらに二酸化炭素を木の内部に送り込み、巣に残っているオオスズメバチを駆除した。一連の作業は早朝から約3時間半で完了した。

RTX8577J.JPG

WSDA/REUTERS

オオスズメバチは、米国では、ミツバチを捕食し、その個体数を激減させるおそれのある侵略性外来種だ。オオスズメバチがどのようにして米国に侵入したのか、米国内でどのくらい巣があるのか、どの地域まで分布が広がっているのかなど、まだ明らかになっていない点も少なくない。この数年内に駆除できなければ、米国で定着してしまうおそれがあることから、今後も実態調査や駆除作業が続けられる見込みだ。

次のページ動画：大掛かりなオオスズメバチ駆除の様子
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米鉱工業生産、1月は0.7％上昇　製造業に復調の兆
2026.02.19

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了　「困難な交渉」
2026.02.19

ビジネス

ＦＲＢ、金利据え置きで大方一致　方向性に見解の相違
2026.02.19

ビジネス

シュナーベルＥＣＢ理事「早期退任ない」、27年まで
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中