最新記事

太陽光発電

オーストラリアで太陽光発電し、シンガポールに送電するプロジェクトが進行中

2020年10月23日（金）16時20分
松岡由希子

オーストラリアに建設される世界最大の太陽光発電所のイメージ図（Sun cable)

＜オーストラリアに建設される世界最大の太陽光発電所で発電した電力を東南アジア地域に供給するという壮大なプロジェクト「オーストラリア-アセアンパワーリンク」が、着々と進行している......＞

豪州に建設される世界最大の太陽光発電所で発電した電力を世界最大のバッテリーに貯蔵し、世界最長の海底電力ケーブルを通じて東南アジア地域にこれを供給するという壮大なプロジェクト「オーストラリア-アセアンパワーリンク（AAPL）」が、着々と進行している。

世界最大1万2000ヘクタールの太陽光発電所

投資額が220億豪ドル（約1兆6400億円）にのぼるこのプロジェクトでは、豪州北部ノーザンテリトリー（NT）のダーウィンとアリススプリングスとのほぼ中間に位置する「ニューキャッスル・ウォーターズ」に、世界最大となる1万2000ヘクタールの10ギガワット（GW）の太陽光発電所を建設。雨季の影響を受けづらく、太陽光発電に適したエリアであることに加え、鉄道輸送をはじめ、既存の物流インフラを活用しやすいことなどから、この地が選ばれた。

「ニューキャッスル・ウォーターズ」で発電した電力は750キロ北のダーウィンに設置される世界最大の30ギガワット時（GWh）の電力貯蔵施設に送られた後、ダーウィンとシンガポールを結ぶ3711キロメートルの高圧直流（HVDC）海底送電ケーブルを通じて、シンガポールに供給される。これによってシンガポールの電力需要の約20％がまかなわれ、豪州は一連の電力輸出で年間20億豪ドル（約1490億円）を得る見込みだ。

010-solar-farm-2.png

オーストラリアからシンガポールまで送電ケーブルを結ぶ

このプロジェクトを牽引しているのは、豪シドニー郊外のピアモントを拠点とするスタートアップ企業「サン・ケーブル」だ。2019年11月には、豪州の著名な実業家である鉄鉱石メーカー「フォーテスキュー・メタルズ・グループ」の前CEO（最高経営責任者）アンドリュー・フォレスト氏や、ソフトウェア開発企業「アトラシアン」の共同創業者マイク・キャノンブルックス氏がこれに出資。豪州政府も2020年7月にこのプロジェクトを「主要プロジェクト」として認定し、後押ししている。

2027年までにシンガポールへの電力供給を

「サン・ケーブル」では、2027年までにシンガポールへの電力供給を開始することを目指しており、オーストラリア放送協会（ABC）によれば、2023年後半までに着工し、2026年までには「ニューキャッスル・ウォーターズ」で太陽光発電が開始される見込みだ。


World's largest solar farm could help power Singapore from NT desert | ABC News

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中