最新記事

人体

若者も子どもも、タイピングより手書きのほうが、脳活動が活発に

2020年10月5日(月)16時45分
松岡由希子

子どもが最低限の手書きの訓練を受けられるようガイドラインを整備すべき、と研究者...... Credit: NTNU / Microsoft

<ノルウェー科学技術大学(NTNU)の研究で、手書きによって、子どもの学習がすすみ、よりよく記憶できることが明らかとなった>

スマートフォンやタブレット端末、PCといったデジタルデバイスの世界的な普及は、子どもたちの学びにも影響をもたらしている。北欧ノルウェーでは、9歳から16歳までの子どものインターネットの利用時間が1日平均4時間と欧州19カ国で最も長く、学校の教育活動でもデジタル学習により重点が置かれ、子どもたちに手書きの練習をさせない学校もある。

このように子どもの日常生活でデジタル化がすすむなか、手書きによって、子どもの学習がすすみ、よりよく記憶できることが明らかとなった。

手書きの感覚経験が脳の様々な領域との接点を生み出す

ノルウェー科学技術大学(NTNU)の研究チームは、平均11.83歳の学童12名と平均23.58歳の若者12名の被験者に250個以上の電極が付いたヘッドセット式脳波計を装着させ、スクリーンに表示されたワードを筆記体で手書きしているとき、キーボードでタイピングしているとき、フリーハンドで描いているときのそれぞれのケースで、脳の電気的活動を追跡・記録した。

whywritingby.jpgCredit: NTNU / Microsoft

これによると、若者も子どもも、タイピングしているときよりも、手書きしているときのほうが、脳活動が活発であった。一連の研究成果は、2020年7月28日、学術雑誌「フロンティアーズ・イン・サイコロジー」で公開されている。

研究論文の責任著者でノルウェー科学技術大学の発達神経心理学者オードリー・バンデルメーア教授は「ペンと紙を使うことで、記憶とをつなぐ『フック』がより多く脳に与えられる。ペンで紙を押し付けたり、手書きした自分の文字を見たり、手書きしている最中の音を聞いたりすることで、多くの感覚が活性化され、これらの感覚経験が脳の様々な領域との接点を生み出し、学習のために脳を開放する。このような作用によって、よりよく学び、より記憶できるというわけだ」と解説する。

最低限の手書きの訓練を受けられるようガイドラインを整備すべき

手書きと脳との関係については、2012年に発表された米インディアナ大学の研究成果で幼児の脳発達への手書きの効果が示されているほか、2017年の仏エクス=マルセイユ大学らの研究論文では、手書きにまつわる神経回路網の仕組みが解明されている。

バンデルメーア教授は、学校教育の過度なデジタル化によって次世代を担う人々の手書き能力が損なわれるのではないかと危惧し、子どもたちが最低限の手書きの訓練を受けられるよう、国のガイドラインを整備する必要があると提唱している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米1月雇用統計、政府閉鎖で発表延期 12月雇用動態

ワールド

ゼレンスキー氏「エネ・インフラへの新たな攻撃なし」

ワールド

伊五輪の米選手施設「ICEハウス」が改名、移民当局

ワールド

ベネズエラ産原油、1月に輸出が急回復 米の「封鎖」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中