最新記事

韓国

ビルボードHOT100首位獲得したBTS、韓国政府は兵役免除させるのか

2020年9月13日（日）18時40分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

VIACOM/Handout via REUTERS

＜アイドルが世界的な活躍をすると法律改正が議論されるのはなぜなのか──＞

今年は、コロナの影響で多くのエンターテインメントが大きな打撃を受けた一方で、韓国発Kカルチャー躍進の年でもあった。映画『パラサイト　半地下の家族』の米国アカデミー賞4冠受賞をはじめ、ネットフリックスの配信をきっかけに『梨泰院クラス』や『愛の不時着』などの韓国ドラマの世界的ブーム。また、K-POPガールズグループBLACKPINKは、ヒット曲『DDU-DU　DDU-DU』のミュージックビデオのYouTube再生回数が、昨年11月に韓国のアイドルとして初めて10億回再生を記録した（9月5日には13億回を突破）。

そんななか、先月31日また新たな記録達成のニュースが飛び込んできた。韓国を代表する人気男性アイドルBTS（防弾少年団）の新曲『Dynamite』がアメリカビルボードのシングルチャートHOT100で1位になったのだ。

これは、韓国人では初めての偉業であり、2012年に一世を風靡したPSYの『江南スタイル』でさえ7週連続の2位どまりだった。これまでアジア人では唯一、坂本九の『上を向いて歩こう（英題：SUKIYAKI）』が3週連続1位を達成したが、これに続いて2組目となる。また、BTSは2018年5月にアルバムチャートHOT200で『LOVE YOURSELF 轉 "Tear"』が1位を獲得しており、両方で1位を獲得したのはアジア人初だ。

この大記録は韓国をはじめ海外でも大きく報道されることとなったが、それと同時に、韓国では「BTS（防弾少年団）メンバーの兵役免除を！」という声も高まりを見せている。

BTS、12月にはメンバーが軍隊入り？

韓国と日本の大きな違いの一つと言えば、徴兵制度があることだ。韓国男性は成人を迎えると兵役義務がある。身体検査の結果や状況によって多少異なるが、一般的に陸軍は18カ月、海軍は20カ月、空軍は22カ月服役しなければならない。

ただし、入隊通知が来ても本人が在学中だったり、一部認められた大学浪人生だったりする場合は、入隊時期を最大28歳まで延期することが可能だ。芸能人もよく大学卒業後、大学院に進学するなどの方法で入隊を延期することが多いが、基本的に28歳の誕生日以降は在学中であっても入隊せざるを得ない。BTS（防弾少年団）の最年長メンバーであるジンは、今年の12月4日で満28歳の誕生日を迎える。

韓国文化を世界に広めることに大きく貢献したBTS（防弾少年団）に徴兵特例を！という声が高まり始めると、政界も早速動き出した。ビルボードでの1位獲得の発表から4日後の9月3日には与党「共に民主党」のジョン・ヨンギ議員によって、兵役法改正案・通称"BTS法"が発議された。改正案によると功績を認められた芸術人は入隊時期を満30歳までとし、従来より2年延期が可能になる。

次のページ兵役免除には国威発揚の実績が必要
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド中銀、政策金利5.25％で据え置き　市場予想
2026.02.06

ワールド

豪・インドネシア、新たな安全保障条約に署名
2026.02.06

ワールド

世界経済フォーラム、総裁を調査　エプスタイン氏との
2026.02.06

ビジネス

三越伊勢丹、純利益予想を上方修正　発行株の5.1％
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中