最新記事

歴史

パンデミック後には大規模な騒乱が起こる

History Tells Us Epidemics Are Followed by Huge Civil Unrest for These Three Reasons

2020年9月8日(火)18時05分
カシュミラ・ガンダー

疫病の流行にまつわる不満やストレスで人はますます攻撃的に?(写真は黒人の死に抗議するデモ隊と警官の衝突。9月3日、ニューヨーク)REUTERS/Shannon Stapleton

<疫病の歴史によると、パンデミックの後にはまともな抗議運動が力を失い、時の権力を揺るがすような騒乱が起こることが多い。その因果関係は?>

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が終息すれば、世界各地で再び社会不安が高まる可能性がある──2人の研究者がこう警告し、3つの理由を挙げて説明した。

イタリアにあるボッコーニ大学のマッシモ・モレッリ教授(政治科学)とフェラーラ大学のロベルト・チェンソロ教授(経済学・経営学)は、学術誌「ピース・エコノミクス、ピース・サイエンス・アンド・パブリック・ポリシー(平和経済学、平和科学と公共政策)」に論文を発表。「程度の差はあれ、過去に大流行した疫病の多くは社会不安を生み出してきた」と指摘した。

2人は、黒死病(ペスト)が大流行した1300年代からスペイン風邪のパンデミックが起きた1918年までの間に発生した、57の疫病に注目。それぞれの疫病の発生時期周辺に起きた抗議活動や騒乱の証拠を見直したところ、疫病の流行と明確なつながりのない反乱は4つしかない。そしてたとえば黒死病が流行した後には「複数の権力を揺るがす民衆の暴動が起きた」という。

モレッリとチェンソロはまた、過去5回のコレラ流行にまつわる証拠を調べ、それぞれの流行期に起きた社会的緊張の高まりが「重大な反乱」につながったかどうかを検証。その結果、コレラ流行の前には39件、流行後には71件の反乱が起きていたことを確認した。「5回の流行のそれぞれについて(前後に騒乱が起きるという)同じような特徴的なパターンがみられた」と書いている。

陰謀論が幅を利かせる

研究によれば、疫病は3つの理由から、市民社会に混乱をもたらす可能性がある。1つ目の理由は、感染拡大を防ぐための各種政策が、人々の利益に反する場合があること。2つ目は、疫病が死亡率や経済的安定にもたらす影響によって格差が拡大する可能性があること。3つ目は、心理的なショックから人々が感染拡大に関する理不尽な論調を信じるようになる可能性があり、「それが社会的、人種的な差別や外国人嫌いを招く可能性がある」ためだ。

2人の研究者はまた、2019年末に新型コロナウイルスのパンデミックが発生して以降、「世界中で抗議運動が勢いを失った」と指摘。その例として香港の民主化でも■補足■、グレタ・トゥーンベリに触発された環境保護を求める運動、フランスの「黄色いベスト」運動やイタリアの反極右デモ「イワシ運動」などを挙げ、2019年12月に活発だった20の抗議運動のうち、今も活発に展開されているのはわずか2つか3つだと述べた。

だがモレッリとチェンソロは一方で、新型コロナウイルスのパンデミックが社会・経済関係に及ぼした影響と、政府が感染拡大を防ぐために導入した数々の規制(編集部注:外出規制、休業要請、マスク着用など)の組み合わせが「市民の間に潜在的な不満感を引き起こしている」と警告。ウイルスをめぐる陰謀論が出回り、一部の政治指導者がそれを支持していることが「社会の内部に潜んでいる危険な不和の兆し」だと書いている。

<参考記事>新型コロナのパンデミックが実際以上に危険視される理由
<参考記事>第2波でコロナ鬱、コロナ疲れに変化、日本独自のストレスも

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場・序盤=ダウ一時900ドル安、中東情勢

ワールド

イランとは「無条件降伏」以外の合意あり得ず=トラン

ワールド

イスラエル、ヒズボラ排除へベイルート空爆強化 10

ビジネス

2月の米雇用者数は9.2万人減、失業率は4.4%に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 2
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 3
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園で撮影された「恐怖の瞬間」映像にネット震撼
  • 4
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 5
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 9
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 10
    【イラン戦争で中東再編へ】トランプを止めるのは湾…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中