コラム

新型コロナのパンデミックが実際以上に危険視される理由

2020年03月03日(火)17時25分

民主党のサンダース候補を応援する若者たちもマスク姿に BRIAN BLANCO/GETTY IMAGES

<恐怖心が理性を圧倒するのが人間の本質。それゆえ世界中の人々がパンデミックを実際以上に危険視するのは確実だ。危機に対する不合理な、ほとんど制御不能な社会と政府の反応は繰り返されてきたが、それには認知心理学的な説明が付く>

恐怖はほとんどの場合、迫り来る危険よりもたちが悪い。恐怖心が理性を圧倒するのが、人間の本質だからだ。

0310-thumb-240xauto-186531.jpgそれを考えれば、世界中の人々が新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)を実際以上に危険視することはほぼ確実だ。そして世界中の専門家や政府当局者は真のリスクを大急ぎで把握しようとしているが、政府の対応がパンデミックをもっと悪化させる可能性はかなり高い。

私はイスラム過激派との「テロとの戦い」の時期に、危機に対する不合理な、ほとんど制御不能な社会と政府の反応を目の当たりにした経験がある。

2001年9月11日の米同時多発テロに対し、知識人と政府当局者を含むアメリカ人が感じた恐怖と怒りはすさまじいものだった。

当時、情報機関の一部の人間は次のような警告を発した。アルカイダは取るに足りない小グループであり、大きな脅威ではない。イラクのサダム・フセイン政権とは何の関係もない。世界に18億人いるイスラム教徒のほとんどはテロリストではない。

さらに外国出身のテロリストに殺される危険性よりも、スズメバチや犬に殺される確率のほうが65倍高いとも指摘した。

だが社会と指導者が抱く恐怖心の前では、事実はほとんど無力だった。9.11テロはその後20年間、アメリカの外交だけでなく内政も大きく左右し続け、4兆ドルの資金と数十万人の命を犠牲にした。

恐怖が事実を圧倒するのは、人間が2つの方法で情報に反応するからだ。

まず、人間は生き延びるために、新しい情報に対して感情優先の本能的反応を返すように進化してきた。さらに私たちは、最も強力な感情的記憶や認識に基づいて判断を下す。そのため認識した危険を実際以上に過大評価するのだ。この思考プロセスを、ノーベル賞受賞者の認知心理学者ダニエル・カーネマンは「速い思考」と呼ぶ。

第2の方法は、カーネマンの言う「遅い思考」――事実を探求し、客観的な確率を出そうとする理性の働きだが、一般に感情は事実より強力だ。そのため人間は「速い思考」に基づき問題を判断しようとする。

今のアメリカでは、存在を許される事実は大統領にとって都合のいいものだけだ。2月25日の報道によれば、米疾病対策センター傘下の国立予防接種・呼吸器系疾患センターのナンシー・メッソニエ所長は、「今はもう(感染拡大が)起きるかどうかよりも、いつ起きるかの問題だ」と語った。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国大統領、高市首相に祝意 衆院選の自民勝利で

ビジネス

街角景気1月は0.1ポイント低下、3カ月連続の悪化

ワールド

訂正ベネズエラ、ノーベル賞マチャド氏の盟友ら釈放 

ワールド

アルゼンチン、米との鉱物取引協定は中国からの投資排
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story