最新記事

医療

米製薬ギリアド、レムデシビルの吸入薬など開発中 新型コロナの早期治療で

2020年6月3日(水)10時12分

米製薬ギリアド・サイエンシズは抗ウイルス薬「レムデシビル」について、入院していない新型コロナウイルス感染症患者にも使えるように吸入薬など投与しやすい形の薬を開発している。独ハンブルクで4月代表撮影(2019年 ロイター)

米製薬ギリアド・サイエンシズは抗ウイルス薬「レムデシビル」について、入院していない新型コロナウイルス感染症患者にも使えるように吸入薬など投与しやすい形の薬を開発している。

ギリアドは1日、新型ウイルス感染症の中程度の症状を示している患者に点滴でレムデシビルを投与した際、通常の治療と比べやや効果があったとする試験結果を公表した。

レムデシビルは今のところ、新型ウイルス感染症の治療薬として効果を示している唯一の薬。ギリアドなど各社はレムデシビルをより効果的にする方法を模索している。

重症患者に関してはスイスの製薬大手ロシュや米同業イーライリリーがレムデシビルと組み合わせて投与する薬の試験を進めている。

ギリアドはまた、新型ウイルス感染症をより早い段階で治療する方法を模索している。インフルエンザ治療薬「タミフル」などその他の抗ウイルス薬は感染した際に極力早く投与すると効果が高い。

ギリアドは1日に発表した声明で、さまざまな投与方法を含め、病気の早い段階でのレムデシビルの利用法を調べていると表明。吸入薬の研究について認めたが、詳細は明らかにしなかった。

長期的には皮下に注入できる形や、吸入できる粉末状のレムデシビルの開発を目指しているという。レムデシビルは化学構造的に肝臓で分解されるため、錠剤による投与はできない。また点滴投与は病院でしかできない。

短期的には既存の点滴薬を薄め霧状の薬を吸入器で吸い込める方法を実現しようとしている。新型ウイルスは肺を攻撃するため上気道や肺に直接投与することが狙い。入院していない患者の早期治療に使えることも利点だ。

ジェフリーズのアナリスト、マイケル・イー氏は、開発は非常に早期な段階にあるとし、多くの感染者は最小限の治療で済むため需要はあまりない可能性があると述べた。イー氏によると、ギリアドはレムデシビルの供給能力を拡大しており、各国政府と価格について協議を始めている。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都「東京アラート」発動、レインボーブリッジ赤く染まる 新型コロナ新規感染34人で
・検証:日本モデル 西浦×國井 対談「日本のコロナ対策は過剰だったのか」
・なぜブラジルは「新型コロナ感染大国」へ転落したのか
・WHOに絶縁状、トランプの短気が招く「世界公衆衛生危機」の悪夢


20200609issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月9日号(6月2日発売)は「検証:日本モデル」特集。新型コロナで日本のやり方は正しかったのか? 感染症の専門家と考えるパンデミック対策。特別寄稿 西浦博・北大教授:「8割おじさん」の数理モデル

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド中銀、8日は金利据え置きか 中東情勢見極め

ワールド

パレスチナ人死刑法撤回求める、国連人権高等弁務官が

ビジネス

中国3月新築住宅価格、小幅上昇に転換 主要都市の季

ワールド

米最高裁、出生地主義見直し巡り1日に口頭弁論 トラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中