最新記事

抗体

「抗体を生成した人は10%程度、しかし免疫学的な『暗黒物質』も存在する」との説

2020年6月10日(水)17時30分
松岡由希子

「新型コロナウイルスの感染者のうち抗体を生成した人は10%程度にとどまる」UnHerd-YouTube

<英バッキンガム大学医学部長は、新型コロナウイルスに感染しても、検出可能な抗体が産出されるとはかぎらず、他の免疫応答を用いてウイルスを攻撃している可能性もある、と主張している......>

英国政府は、ヒトの身体が新型コロナウイルスにどのように反応し、新型コロナウイルスが国内でどのように広がっていくのかを解明するべく、新型コロナウイルスの抗体検査をすすめている。

マット・ハンコック保健・社会福祉相は、2020年5月21日の記者会見で「サンプル調査の結果、新型コロナウイルスの抗体保有率は首都ロンドンで約17%、英国の他の地域で5%以上であった」と明らかにした。

「実際に感染した人の割合は、抗体検査の陽性率よりもずっと高いだろう」

5月末以降は、医療従事者や患者、介護施設の入居者、介護職員を対象とした抗体検査にも着手している。
腫瘍学を専門とする医師で元首相官邸顧問、英バッキンガム大学医学部長のカロル・シコラ博士は、英タブロイド紙デイリー・メールで「新型コロナウイルスの感染者のうち抗体を生成した人は10%程度にとどまる」との説を唱え、抗体検査によって新型コロナウイルスの感染状況を把握しようとする英国政府のアプローチに疑問を投げかけている。

シコラ博士によると、新型コロナウイルスに感染したことがある人の大部分は、抗体検査で陰性と判定される。シコラ博士らが英ラザフォードがんセンターで勤務する医療従事者161名に実施した抗体検査での陽性率は7.5%で、低い抗体陽転率(免疫ができる割合)にとどまった。シコラ博士は「実際に新型コロナウイルスに感染した人の割合は、抗体検査の陽性率よりもずっと高いだろう」との見解を示している。

抗体とは、外部から体内に侵入した病原体に反応して産生されるタンパク質だ。ウイルスに似たワクチンを接種したときも、同様に産生される。抗体は血中に存在するため、抗体検査でその有無を検査することで、これまでに新型コロナウイルスに感染したどうかがわかると考えられている。

「免疫学的な『暗黒物質』も存在するとみられる」

しかしながら、病原体などから身体を保護する免疫系は、様々なタンパク質や細胞などから構成され、相互作用し合う複雑なネットワークであり、抗体はその一部にすぎない。シコラ博士は、「新型コロナウイルスへの反応において、免疫系がどのように働いているのか、いまだ解明されていないことが多い」とし、「ウイルスから身体を守る、いわゆる免疫学的な『暗黒物質』も存在するとみられるが、これを測ることは不可能だ」と指摘する。

独自の感染症数理モデルで英国とドイツとの感染状況を比較した英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)のカール・フリストン教授も、ドイツ人が英国人よりも新型コロナウイルス感染症にかかりにくく、重症化しづらい点を挙げ、「ドイツ人には何らかの免疫があるのかもしれない」との見解を示している。

●参考記事
感染症流行の数理モデル「SEIRモデル」は限界 英国政府に代替仮説を提言する科学者たち

新型コロナウイルスに感染しても、検出可能な抗体が産出されるとはかぎらず、他の免疫応答を用いてウイルスを攻撃している可能性もある。それゆえ、シコラ博士は、「抗体検査によって、感染拡大の規模を測ったり、これまでに新型コロナウイルスに感染して何らかの免疫を持つ人を特定することは不可能だ」と主張している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、日銀総裁会見控え様子見ムードも

ビジネス

日銀総裁、米国内政に関わる事項 参加しないことが適

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比+16.8% 今

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る 事実上の選挙戦ス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中