最新記事

感染症対策

下水が新型コロナ早期警戒システムになる?

2020年5月28日(木)18時50分
松岡由希子

下水のモニタリングで、新型コロナウイルス感染症の流行を事前に検知できる...... Avatar_023-iStock

<下水汚泥に含まれる新型コロナウイルスのRNAの濃度を調べることで、感染者数や入院患者数の変化を事前に予測できる可能性がある......>

下水のモニタリングによって、新型コロナウイルス感染症の発生の初期兆候を検知できる可能性があることが明らかとなった。

下水汚泥の新型コロナのRNA濃度は、時間差で感染流行と高い相関

米イェール大学の研究チームは、2020年3月19日から5月1日まで、人口約20万人の下水を処理する米コネチカット州ニューヘイブンの下水処理場で下水汚泥試料を毎日採取し、新型コロナウイルスのRNAを抽出。下水汚泥に含まれる新型コロナウイルスのRNAの濃度と、この地域で確認された新型コロナウイルスの感染者数や入院患者数とを比較した。

メドアーカイブ」で5月22日に公開された未査読の研究論文によると、下水汚泥に含まれる新型コロナウイルスのRNAの濃度は、時間差があったものの、新型コロナウイルス感染症の流行曲線や地域の医療機関の入院患者数と高い相関が認められた。

New-Haven1.jpg

COVID-19の新規陽性者数(黒線)と、一次汚泥1mLあたりのウイルスRNAの量(赤線)

新型コロナウイルスのRNAの濃度は、新型コロナウイルス感染症の新規陽性者数に変動が起こる7日前、入院患者数が変動する3日前に増減がみられたという。新型コロナウイルスの感染者は、症状が現れるまで感染の有無を検査しないため、このような時間差が生じるものと考えられている。

感染流行を予測し、予防策の強化や緩和をタイムリーに判断できる

下水汚泥では個人が特定できないため、新型コロナウイルスの感染者の特定や接触者の追跡調査には、従来と同様、臨床検体による検査が不可欠だ。しかしながら、下水汚泥に含まれる新型コロナウイルスのRNA濃度のモニタリングによって、新型コロナウイルス感染症の流行を事前に予測し、地域の検査体制や医療体制の整備につなげたり、感染予防策の強化や緩和をタイムリーに実施しやすくなる可能性はある。

研究論文では「とりわけ検査体制が脆弱な発展途上国では、下水や汚泥に基づくサーベイランス(監視)が役に立つだろう」と指摘している。

下水を用いた新型コロナ感染状況の調査は各地で行われている

下水を用いた新型コロナウイルス感染症のサーベイランスにまつわる研究は、イェール大学以外でもすすめられている。マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームでは、3月18日から25日までマサチューセッツ州の下水処理場で採取した下水試料を分析し、実際の感染者数は、マサチューセッツ州で確認された陽性者数よりも多いとみられることを示した。

同様の調査は、豪クイーンズランド州や仏パリでも実施されている。

●参考記事
下水から新型コロナウイルス感染症を検知できる紙製デバイスが開発される
.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、19日にトルコ訪問 和平交渉復活を

ワールド

中国の渡航自粛、観光庁長官「影響を注視」 10月は

ワールド

北朝鮮、米韓首脳会談の成果文書に反発 対抗措置示唆

ワールド

北朝鮮、米韓首脳会談の成果文書に反発 対抗措置示唆
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 8
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中