最新記事

ポストコロナを生き抜く 日本への提言

食と健康の時代に答えをくれるのは「日本」

THE ERA OF FOOD AND HEALTH

2020年5月11日(月)16時40分
デービッド・ブーレイ(NYの名門フレンチ「ブーレイ・アットホーム」オーナーシェフ)

和食は免疫力を高めるとブーレイは称賛する YUUJI/ISTOCK

<発酵食品文化や食材への敬意――。日本料理はコロナ危機でさらに発展し、世界に広がるだろうと、NYの著名フレンチシェフ、デービッド・ブーレイは言う。本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

ニューヨークの著名フレンチシェフ、デービッド・ブーレイ(66)は早くから和食の要素を取り入れ、食と健康の関係も研究。2016年には日本政府から「日本食普及の親善大使」に任命された日本通だ。新型コロナウイルスで大打撃を受けているニューヨークから、ジャーナリスト・北丸雄二のインタビューに答えた。

◇ ◇ ◇

2020050512issue_cover_200.png──ニューヨークの現状は?

事実上全てのレストランが閉まっている。営業はデリバリーとテイクアウトだけ。政府からの休業補償や無利子ローンもあるが、給付金として受け取るなら再開時に従業員の80%を保持していなくてはならない。同じ規模を維持できるか分からないから、どの経営者も迷っている。

実はニューヨークのレストラン業界は今年に入って不況になり、有名店などの閉店も続いていた。時給15ドルの最低賃金の導入や家賃高騰が原因。そこにウイルスだ。ホテル大手のヒルトンも閉まった。再開できないかもしれないとさえ噂されている。私の店も従業員50人を解雇した。

──日本料理店はどうか。

不況に日本料理店はあまり影響されていない。林立する高級スシバーこそ人気に陰りが見えてきたが、懐石割烹や精進料理店は元気だった。

──和食にはまだ発展の余地が?

このコロナ危機でさらに広がると思う。人間の免疫システムには母親から受け取る受動免疫、ワクチンや疾病体験から得られる獲得免疫、人間の肉体が生来的に持っている自然免疫がある。和食にはこの自然免疫力を高める働きがある。

海からの各種ミネラルに加え、抗酸化物質もヨモギに含まれるものはブドウの皮より多い。さらには発酵食品に含まれる乳酸菌など各種の微生物も、人間本来の健康システムをさらに強く活動させるものだ。ヨーロッパにも発酵文化があるが、日本のものはもっと深い。西洋料理は免疫システムを減衰させてしまいがちで、だから薬やサプリメントに頼らざるを得ない。

──とはいえ、日本でも食べ物の西洋化が進んでいる。

ここ数年日本へ定期的にリサーチに行っているが、確かにコンビニフードや既製食品も多い。けれど、日本のフレンチやイタリアンの店では畑や海から来る食材の質の高さ、扱い方の素晴らしさに驚く。西洋料理の現場でさえ、食材に対する日本人らしい敬意がある。日本人はあまり気付いていないかもしれないが、そういう「日本」をもっと意識して西洋にアピールすべきだと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中