最新記事

観光業の呪い

子供たちを食い物にする「孤児院ツアー」は偽善ビジネス

GOOD INTENTIONS DO WRONG

2020年3月25日(水)20時10分
ピーター・シンガー(プリンストン大学教授、生命倫理学)、リー・マシューズ(孤児院問題研究家)

ナイジェリアの孤児院を訪問したIMF専務理事時代のラガルド氏(2016年1月撮影) Stephen Jaffe/IMF Staff Photo/Handout via Reuters

<善意で支援しているつもりがかえって子供の不幸に加担してしまっていることもある。孤児院には、貧しい親を説き伏せて子供を施設に入れさせる「採用係」までいる始末>

アンジェリーナ・ジョリー、マドンナ、トランプ米大統領夫人のメラニア、そしてカニエ・ウェスト。ここ数年で貧困国の孤児院を(もちろん大勢の取材陣を引き連れて)訪れ、皆さん、困っている孤児たちに支援を、と呼び掛けたセレブの一部だ。

この手のツアーを、業界の仕掛け人たちは「倫理的ツーリズム」の実践と自賛する。お金の使い道に困る裕福な西洋人に、貧しい子らを助ける機会を提供しているからだ。訪問先では子供たちと遊び、抱き締めることもでき、帰るときには孤児院への寄付という善行も施せる。

参加する人の善意を疑うつもりはない。でも彼らには現実が見えていない。こうした孤児院ツアーの多くは子供を食い物にしている。孤児院側は潤うかもしれないが、「孤児」役の子供たちは悲惨だ。

貧しい国には孤児が多くて、食べるにも暮らすにも孤児院が必要で、そうした孤児院の維持には豊かな人たちの善意の寄付が必要だ、さもないと孤児たちは物乞いをするか、体を売るしかなくなる──そう思っている人が多い。

しかし、それは神話だ。ユニセフ(国連児童基金)によると、世界には1億4000万人の孤児がいる。ただしユニセフによる孤児の定義は「一方または両親を失った子」で、これが誤解のもとになる。ユニセフの調べで「両親を失った子」は約1500万人。一方の親を失った孤児はたいてい一人親と暮らしている。両親のいない孤児も、大半は祖父母や親戚の家で暮らしている。

寄付集めのプロなら誰でも知っているが、どんな美辞麗句を並べるよりも、悲惨な写真を1枚見せるほうが金は集まる。写真よりも、生きた孤児を見せ、孤児に触れさせるほうが得策なのは言うまでもない。

しかし、そこに「孤児」がいなければ寄付は集まらない。だから施設側は「採用係」を全国に派遣し、貧しい親を説き伏せて、子供を孤児院に入れさせる。時には、保護者に礼金を渡してでも。

孤児院があるから孤児がいる

こうした孤児院に入ると、子供たちは見学者との「交流」を強制される。断ることなど、できはしない。窮状を訴えるため、わざと子供を栄養不良に追い込む施設もある。両親とも死んでしまったと訴えるよう、子供に強いる施設もある。

国が貧しければ、諸般の事情で親と一緒に暮らせない子が一定数いるのは間違いない。そういう子のために善意で活動している孤児院があるのも事実。しかし、孤児院は本質的に子供にとって有害だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:「AIよ、うちの商品に注目して」、変わる

ワールド

エアバス、A320系6000機のソフト改修指示 A

ビジネス

ANA、国内線65便欠航で約9400人に影響 エア

ワールド

アングル:平等支えるノルウェー式富裕税、富豪流出で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場の全貌を米企業が「宇宙から」明らかに
  • 4
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 7
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    エプスタイン事件をどうしても隠蔽したいトランプを…
  • 10
    香港大規模火災で市民の不満噴出、中国の政治統制強…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中