最新記事

動物

首にタイヤ巻き付いたワニ救え! 豪からクロコダイル・ダンディーが参戦

2020年2月13日(木)14時55分
大塚智彦(PanAsiaNews)

4年間首にタイヤを巻き付けたままのワニ。Antara Foto Agency - REUTERS

<首にタイヤが巻き付いた状態で4年間生き延びている全長4mのワニ。こんな怪物を生け捕りで救出できるタフガイがオージーからやってきた>

インドネシア・スラウェシ島で首にバイクのタイヤがはまった状態で見つかったワニからタイヤを外す「救出作戦」が新たな段階を迎えている。過去に何度か行われた救出作戦はことごとく失敗。2020年1月からは懸賞金を示してタイヤを外す作業への挑戦者を公に募集したものの、あまりに危険な作業であることなどから期限内に応募者がなかった。

このため環境団体や自然保護局関係者が今後の対応策を協議していたが、オーストラリアから「ワニの専門家」が駆けつけ、政府の許可を得て現地で救出作戦に参加することが決定。2月12日には生け捕りにする新たな「わな」をこのワニが何度も目撃されている川の中に仕掛けた。

4年間、首にタイヤを巻き付けたままのワニ

国営アンタラ通信や地元紙、コンパステレビなどによると、首にバイクのタイヤとみられるものが巻き付いた全長約4メートルのワニは、2016年に中部スラウェシ州の州都パル市内を流れるパル川や付近の海岸などで最初に目撃された。

川か海に破棄されていたバイクのタイヤにワニが何かの拍子に頭を突っ込み、その後抜けなくなった状態が続いているとみられている。このままの状態が続くとタイヤがワニの首を絞めつけ、最悪の場合は生命の危機となる可能性もあるとして、目撃者や付近の住民からはなんらかの対策が必要との声が高まっていた。

このワニは2018年9月28日に発生したパルの北約80キロを震央とするスラウェシ島地震(死者2000人以上、行方不明者約1300人)も生き延び、その後も目撃情報が相次ぎ、地元住民や環境保護団体などから地元自然保護局に早急な対応を求める要望が出され、行政としても放置していくわけにはいかなくなった経緯がある。

このため自然保護局ではこれまでに「ワニ専門のハンター」やワニの専門家などによるあの手この手の救出作戦を何度か実施したものの、いずれも失敗に終わっている。

2018年には環境保護活動家、動物訓練士などが参加した救出作戦、さらに自然保護局が「肉をえさ」にして当該のワニを生け捕る作戦も行ったがいずれもワニを捕まえることはできなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中