最新記事

動物

首にタイヤ巻き付いたワニ救え！　豪からクロコダイル･ダンディーが参戦

2020年2月13日（木）14時55分
大塚智彦（PanAsiaNews）

4年間首にタイヤを巻き付けたままのワニ。Antara Foto Agency - REUTERS

＜首にタイヤが巻き付いた状態で4年間生き延びている全長4mのワニ。こんな怪物を生け捕りで救出できるタフガイがオージーからやってきた＞

インドネシア・スラウェシ島で首にバイクのタイヤがはまった状態で見つかったワニからタイヤを外す「救出作戦」が新たな段階を迎えている。過去に何度か行われた救出作戦はことごとく失敗。2020年1月からは懸賞金を示してタイヤを外す作業への挑戦者を公に募集したものの、あまりに危険な作業であることなどから期限内に応募者がなかった。

このため環境団体や自然保護局関係者が今後の対応策を協議していたが、オーストラリアから「ワニの専門家」が駆けつけ、政府の許可を得て現地で救出作戦に参加することが決定。2月12日には生け捕りにする新たな「わな」をこのワニが何度も目撃されている川の中に仕掛けた。

4年間、首にタイヤを巻き付けたままのワニ

国営アンタラ通信や地元紙、コンパステレビなどによると、首にバイクのタイヤとみられるものが巻き付いた全長約4メートルのワニは、2016年に中部スラウェシ州の州都パル市内を流れるパル川や付近の海岸などで最初に目撃された。

川か海に破棄されていたバイクのタイヤにワニが何かの拍子に頭を突っ込み、その後抜けなくなった状態が続いているとみられている。このままの状態が続くとタイヤがワニの首を絞めつけ、最悪の場合は生命の危機となる可能性もあるとして、目撃者や付近の住民からはなんらかの対策が必要との声が高まっていた。

このワニは2018年9月28日に発生したパルの北約80キロを震央とするスラウェシ島地震（死者2000人以上、行方不明者約1300人）も生き延び、その後も目撃情報が相次ぎ、地元住民や環境保護団体などから地元自然保護局に早急な対応を求める要望が出され、行政としても放置していくわけにはいかなくなった経緯がある。

このため自然保護局ではこれまでに「ワニ専門のハンター」やワニの専門家などによるあの手この手の救出作戦を何度か実施したものの、いずれも失敗に終わっている。

2018年には環境保護活動家、動物訓練士などが参加した救出作戦、さらに自然保護局が「肉をえさ」にして当該のワニを生け捕る作戦も行ったがいずれもワニを捕まえることはできなかった。

次のページ懸賞金かけ、救出作戦挑戦者を公募
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン新指導者、負傷で姿見せない公算　外見損傷か＝
2026.03.13

ワールド

ホルムズ海峡の機雷敷設「明確な証拠ない」＝米国防長
2026.03.13

ワールド

イスラエル軍、イランとの攻撃の応酬続く　レバノン南
2026.03.13

ビジネス

米ＰＣＥ価格指数、1月前月比＋0.3％・コア＋0.
2026.03.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 5
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 6
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 7
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    2万歩でも疲れない？ ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中