最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、悪いのは中国人の「ゲテモノ食い」ではない

Don’t Blame Bat Soup for the Wuhan Virus

2020年1月30日(木)17時40分
ジェームズ・パーマー

確かに、野生動物の扱いがウイルス感染につながった可能性は否めない。食材や漢方薬の材料として生きた動物が売られている市場は、今でも中国の大半の都市にある。当初、武漢の華南海鮮市場が新型コロナウイルスの発生源とみられたのも事実だ。中国政府は感染拡大が収まるまで野生動物の取引を禁止すると発表した。

だがここに来て、海鮮市場が発生源ではない可能性も浮かび上がった。新たな発表によれば、分かっているかぎり最も初期に発症した患者は、この市場に行っていないし、市場関係者と接触もしていなかった、というのだ。新型肺炎のウイルスは今のところコウモリ由来と推測されているが、どんな経路でヒトに感染したかは分かっていない。コウモリを食べる習慣とは全く関係がない可能性もある。

中国人の食卓には、アメリカ人がギョッとするような食材も上る。だがそれらの多くは高級な珍味か、北京のレストランの名物料理である動物の「ペニス鍋」のように、精力増進のためのものだ。

そもそも「ある動物を食べる/食べない」の基準は文化によって異なる。動物を一切食べないベジタリアンの主張には倫理的な一貫性があるが、犬を食べるのは残酷だが、豚(ペットにもなる知的な動物だ)は食べていい、という主張は矛盾している(ちなみに筆者は、他人が嫌悪感を催すような物も食べてきた。犬のスープ、昆虫、それにシカゴ風深皿ピザも、だ)。偏見はお互いさまだ。子羊を食べるのは残酷だと言う東アジア人もいる。中国の場合は、地方によっても食習慣に大きな違いがある。それを示すのが、広東地方以外の中国人がよく言う冗談──広東人は「4本足の物ならテーブル以外は何でも、飛ぶ物なら飛行機以外は何でも」食べる、というものだ。

メディアの告発が改善を促す

さらに感染症に関しては、何を食べるかよりも、食材が扱われる環境のほうが問題だ。市場や飲食店の従業員が基準を守るよう訓練されているか、動物との接触を防ぐ柵などがあるか、規制当局や保健当局の検査官が買収されていないか、などである。思い出してほしい。新型インフルエンザのH1N1亜型ウイルスは、ごく普通の食材である豚からヒトに感染したのだ。

中国の抱える問題はそこにある。政府もそれなりの手を打っているとはいえ、中国の食品の安全基準がずさんなことはよく知られている。食品の偽装などのスキャンダルは後を絶たず、下痢や食中毒は日常的に起きている。武漢の市場のように、当局の認可なしで生きた動物を売っている市場も多い。従業員は手袋の使用や手洗いなど衛生管理のイロハすら知らず、生産者は利益を上げるために有害な農薬や添加物を使用する。

中国の状況は特殊ではない。アメリカもかつては似たようなものだった。メディアが盛んに不衛生を告発したおかげで、現在の安全基準が設けられたのだ。それでも今なお肉牛の肥育のための抗生物質の使用や、肉牛の解体処理、食鳥の塩素水洗浄などで、アメリカの安全基準はEUなどの基準に遅れをとっている。

さらに、20世紀初めのアメリカの消費者と同様、今の中国の消費者も強く改善を望んでいる。中国の世論調査では、食品の安全性が最大の懸念だと答えた人が77%に上っているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

三菱重の通期純利益、一転過去最高に ガスタービン需

ワールド

米、ベネズエラ原油の初回売却分全額引き渡し 5億ド

ビジネス

高島屋、老舗の中小企業支援で協業 数百億円ファンド

ワールド

豪当局、年金基金にシステム投資拡大要請 「証取の障
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中