最新記事

生体ロボット

カエルの幹細胞から生体ロボットが世界で初めて開発　自己再生もする

2020年1月27日（月）17時45分
松岡由希子

プログラム制御可能な生体ロボットが世界で初めて開発された　Kriegman, PNAS, 2020

＜カエルの幹細胞から作製した生体ロボットが、従来のロボットでも既知の生物でもないまったく新しい人工物として注目を集めている......＞

カエルの胚から取り出した幹細胞を用い、人工知能（AI）によって設計された生体ロボットが世界で初めて開発された。プログラム制御可能な生体ロボットという、従来のロボットでも既知の生物でもないまったく新しい人工物として注目を集めている。

カエルの胚から抽出した幹細胞を組み合わせた生体ロボット

米国のバーモント大学やタフツ大学らの共同研究チームは、コンピュータシミュレーションが自動生成した設計をもとに、アフリカツメガエルの胚から抽出した幹細胞を組み合わせ、生体ロボット「ゼノボット」を作製することに成功した。

一連の研究成果は、2020年1月13日、米国科学アカデミーの機関誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で公開されている。

研究チームでは、進化の仕組みに着想を得た「進化的アルゴリズム」を採用し、「ゼノボット」の形状や構造について、バーモント大学のクラスター型スーパーコンピュータ「ディープ・グリーン」で何千パターンもの設計案を自動生成。

さらに、アフリカツメガエルの皮膚と心筋細胞とを組み合わせることを前提として、「一方向に移動する」など、特定のタスクを与え、これらの設計案から最適なものをコンピュータシミュレーションで導き出した。

自己再生でき、ほぼ半分に切られても、自然に修復した

タフツ大学では、アフリカツメガエルから抽出した幹細胞を集め、小型のピンセットと電極を使って細胞を切断し、コンピュータシミュレーションが特定した最適な設計案に沿ってこれらをつなぎ合わせた。人為的に結合させた細胞はやがて一体となって機能しはじめ、皮膚が構造を形成する一方、心筋細胞の収縮機能が設計通りに前方運動をつくり出した。

このように作製された直径650ミクロンから750ミクロンの「ゼノボット」は、胚に蓄積されたエネルギーを用いて数日から数週間にわたって水のある環境で活動した。

また、「ゼノボット」は自己再生でき、ほぼ半分に切られても、自然に修復した。コンピュータシミュレーションによれば、グループを形成して、対象物を一緒に同時に押しながら移動したり、中心部に開けた穴に薬剤を収納して運搬するといったことも可能だという。

放射能汚染の検査や動脈内に蓄積した老廃物の除去まで応用

自己再生能力を備えた生分解性の「ゼノボット」は、放射能汚染の検査や海洋に漂うマイクロプラスチックの収集から、体内への薬剤の運搬や動脈内に蓄積した老廃物の除去まで、従来のロボットでは担えなかった領域も含め、様々な分野での応用が見込まれている。

次のページ動画：作成された生体ロボット「ゼノボット」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金総書記、巡航ミサイル発射訓練を監督＝ＫＣ
2025.12.29

ビジネス

午前の日経平均は反落、需給面での売りで　一巡後は小
2025.12.29

ビジネス

利上げ「数カ月に1回」の声、為替の影響に言及も＝日
2025.12.29

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待　ゼレンスキー
2025.12.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中