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日本人青年と留学生､ハンセン病患者をサポート　世界で3番目に患者抱えるインドネシアで

2019年12月6日（金）18時00分
大塚智彦（PanAsiaNews）

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インドネシア大学キャンパスに展示されたワークショップの活動写真

「家族のように迎えてくれて感動」

高島は大阪大学インドネシア語学科に在学中に１年間休学してインドネシアを訪問。中国にある同様の回復村での経験を生かしてジャカルタ近郊タンゲランのリポソスを訪れたのがインドネシアと長く関わるきっかけになったという。

国立インドネシア大学でのワークショップには名古屋・南山大学外国語学科からの留学生、伊藤妃渚（ひな）（21）も駆けつけて高島と一緒にインドネシア人学生への展示パネルの説明などを行っていた。

2017年8月に東ジャワ州ナンガット村の「リポソス」に初めて入った時、「自分は嫌われると思ったが最初の訪問にもかかわらず家族のように歓迎してもらい、ハンセン病の方の生の姿に接することができて感動した」と話す伊藤。大学卒業のため日本に戻ることになるが「またインドネシアに戻ってきて活動を続けたい」と将来への思いを話す。

ワークショップ初日の４日には会場に彼女のほかに３人の日本人留学生も駆けつけた。立命館大学経営学部の嶋川寿美玲（21）、金沢大人文学部の風間万理（22）、山梨県立大国際政策学部の井出麻乃（19）は、高島の活動に影響を受け、リポソスを訪問するなどしてインドネシアが直面するハンセン病問題の課題と直面してきたという。

ワークショップを訪れたインドネシア人学生のアンケート結果によると、インドネシア語で「Kusta（クスタ）」というハンセン病に関しては大半の回答者が「知っている」と回答するものの、具体的な知識になると「不治の病」「感染の危険がある」など不正確なケースが多く「まだまだ啓もう活動の必要性がある」（高島）との思いを新たにしたという。

「ハンセン病が完治して一般の村で生活している人も、病気などで近くの病院を訪れても、見た目で判断されて治療を拒否されることが今でもある。そういう人は結局リポソス近くのハンセン病患者がよく訪れる病院までわざわざ行かなければ治療を受けられないのが現実だ」と話す高島、インドネシアでの「ハンセン病患者、元患者と共生できる社会の実現」を目指す活動はまだまだこれからだ。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

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