最新記事

理系人材

「科学技術人材不足」は、作られた危機だった? その背景は......

2019年10月9日(水)17時00分
秋山文野

理系人材は不足している、とよく言われているが......マサチューセッツ工科大学の卒業式 Brian Snyder-REUTERS

<6年も前の「STEM人材危機の神話」の記事がまだ取り上げられているが、外国人排斥を結びつける主張も絡み、事情は複雑だった......>

8月末、IEEE(米国電気電子学会)の学会誌であり科学技術雑誌であるIEEE Spectrumが「新学期前に、これまでで最も読まれた、そして議論になった記事」というツイートをした。『The STEM Crisis Is a Myth(STEM人材危機は神話だ)』というこの記事は、米国で叫ばれているSTEM(理系)人材不足は実態を反映していないという趣旨で書かれている。ただし、2013年8月の記事だ。

STEMとはScience, Technology, Engineering and Mathematicsの頭文字をとった語で、科学技術分野とその教育を受けた人材を指す。stemは植物の幹や茎のことで、社会を支えるという意味も込められている。STEM教育を受け、科学技術分野で働き社会を支える人材が足りない、という主張は宇宙開発の分野でもよく目にする。その主張が神話で実態のないものだとすれば気になるが、とはいえ6年も前の記事がなぜ今でも読み続けられているのか。

STEM学位取得者の3分の2は、専門の「仕事の口がない」

IEEE Spectrum記事の趣旨を見てみよう。STEM人材危機の論拠として挙げられるのが、オバマ政権時代の大統領科学技術諮問委員会が発表した「今後10年間で100万人のSTEM学卒者が求められる」という報告書だ。STEM人材育成のため、2020年までに10万人のSTEM教育者の育成と1万人の新規技術者の育成が政府、産業界両方に呼びかけられた。マイクロソフトは2012年に「2010~2020年までの10年間、学士号以上のコンピューター専門職に120万人の求人がある」という数字を挙げたという。こうした需要を満たすため、マイクロソフトなどのテック企業は、高度外国人人材の就労ビザであるH-1Bビザを毎年6万5000件発行し、累計18万人の外国の人材がこのビザで就労できるよう求めた。

そもそもSTEM人材は米国にどの程度存在しているのか。米商務省の統計では2010年に760万人がSTEM関連職に就業しており、これは米国の労働人口の5.5%に相当するという。この中には、コンピューターサイエンス分野の研究開発職からテクニカルサポート職まで幅広く含まれる。

商務省統計の760万人中、STEM分野の学位を持っているのは330万人だが、ジョージタウン大学の調査によるとSTEM学位取得者の3分の2は、「仕事の口がない」ことから学位を取得した専門分野で働いていない。米経済政策研究所(EPI)の調査によるとSTEMの中でも最大のIT分野では、コンピューターサイエンスの学位を取った人の3分の1がSTEM職についておらず、かつその3分の1は「求人がないため」と回答したという。また、STEM人材不足を裏付けるはずの「給与の伸び」も観測されていない。

人材不足が声高に叫ばれる背景は......

調査はSTEM人材不足が神話であることを示しているが、人材不足が声高に叫ばれる背景に何があるのか。アルフレッド・P・スローン財団の人口統計学者マイケル・タイテルバウムは、「アラーム、ブーム、バスト」というバブルと崩壊のサイクルがあると説明する。「他国は競争上優位に立っている。このままでは我が国は経済的に、また安全保障面で後塵を拝する」と人材危機が叫ばれる。1950年代のアメリカには「ソ連は9万5000人の科学者・技術者を養成しているのに対し、アメリカでは5万7000人しか育成されていない」という科学技術競争論があった。1980年代には競争相手は日本で、現在では中国とインドが脅威とされている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

MAGA派グリーン議員、トランプ氏発言で危険にさら

ビジネス

テスラ、米生産で中国製部品の排除をサプライヤーに要

ビジネス

米政権文書、アリババが中国軍に技術協力と指摘=FT

ビジネス

エヌビディア決算にハイテク株の手掛かり求める展開に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは?
  • 3
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃度を増やす「6つのルール」とは?
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 8
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中