最新記事

中国

建国70周年の中国が披露したアメリカを脅かす最新兵器

China Parades Most Powerful Weapons, Including Longest-Range Missile Ever

2019年10月2日(水)18時30分
トム・オコナー

建国70周年を祝う軍事パレードで公開された大陸間弾道ミサイル「東風(DF)41」はアメリカ本土を攻撃できる Jason Lee-REUTERS

<中国は記念パレードで、アメリカ本土到達可能なICBMや攻撃力を備えたステルスドローンなど国産の最新兵器を初公開。増強した軍事力を誇示した>

中国は10月1日、建国70周年を記念する軍事パレードを行い、世界最大級の軍の能力を見せつけた。初公開の最新兵器も多数あった。

中国人民解放軍は、建国から70年の間に革命のためのゲリラ部隊から世界有数の軍隊へと進化を遂げた。建国の祖である毛沢東が中華人民共和国の建国を宣言した天安門広場の壇上で、習近平(シー・チンピン)国家主席は、中国の急速な発展を今後も継続させる意思を明確にした。

「いかなる勢力もこの偉大な国家の基盤を揺るがすことはできない。いかなる勢力も、中国国民と国家の前進を妨げることはできない」と習は、天安門広場を埋めつくした大観衆に語った。

習は今後数十年かけて軍事力をさらに近代化することも誓っている。それを象徴するように、建国70年記念パレードは、航空機160機と580の兵器や装備、兵士約1万5000人を動員する大規模なイベントとなった。そして滅多にみられない最新兵器の一部が初めて公開された。

最も話題になっているのは、核弾頭搭載可能な大陸間弾道ミサイル(ICBM)「東風(DF)41」だ。射程約1万2000〜1万5000キロと推定され、世界で最も航続距離の長いミサイルといわれている。しかも、マッハ25の極超音速で最大10発の核弾頭を運ぶことができる。戦略国際問題研究所(CSIS)によると、発射から約30分でアメリカ本土に到達するという。

ミサイルの行進と解説(「東風41」は最後)


中距離兵器で優位に

さらに最近開発された大陸間弾道ミサイル「DF-31AG」と、以前から中国軍の定番である多弾頭核ミサイル「DF-5B」もパレードに加わっていた。初公開の武器のなかには、中距離兵器の近代化の一部として追加された「東風(DF)17」もあった。これは、既存のすべての防衛システムを妨害することができる新世代の極超音速滑空ミサイルとみられている。

中距離弾道ミサイル「DF-21」は、太平洋に展開する米軍の航空母艦が攻撃対象になる可能性があることから「空母キラー」と呼ばれている。射程約2100キロで、陸上攻撃型と対艦型がある。

中国政府はパレードでも展示された「グアムキラー」とよばれる中距離弾道ミサイル「DF-26」含む中距離兵器を全体的に拡充させている。アメリカと旧ソ連は1987年に中距離核戦力全廃条約(INF)を締結し、中距離弾道ミサイルの開発を停止していたため、条約に縛られなかった中国が有利な立場になった。

だがアメリカは先月INF条約を破棄、ロシアもすぐに後を追った。そして中国とロシアの当局者は、世界のトップクラスの軍事大国の間で潜在的な「軍拡競争」が勃発することを警告している。

21世紀の戦争のための準備を進めている中国軍は、空中発進ロケット推進式ドローン「WZ-8」、さらにステルス無人攻撃機「GJ-2」「GJ-11」などステルスドローンの数々も披露した。

<参考記事>中国建国70周年「人民民主独裁」はいつまで続くのか
<参考記事>安倍首相の祝賀ビデオメッセージが中国のCCTVで大写し──中国建国70周年記念

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」=米ダラス連銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中