最新記事

自然環境

野生のイルカの抗生物質への耐性が著しく高まっていた......

2019年9月27日（金）18時45分
松岡由希子

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた...... ClaraNila-iStock

＜家庭の生活排水や病院の医療系排水が川や海に流されることで、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった......＞

抗生物質への耐性を獲得した細菌が増加し、私たちの健康を脅かしつつある。米国では、抗生物質耐性菌による感染症に年間200万人以上が罹患し、少なくとも2万3000人が死亡している。

抗生物質耐性菌が家庭の生活排水や病院の医療系排水などに残存したまま川や海に流されることで、海水に抗生物質耐性遺伝子が数多く存在することもわかっている。そしてこのほど、これが、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった。

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた

米フロリダ・アトランティック大学ハーバー・ブランチ海洋学研究所を中心とする研究チームは、2003年から2015年にかけて、フロリダ州インディアン・リバー・ラグーンで生息する野生のバンドウイルカを対象に、抗生物質耐性について長期調査を実施。

学術雑誌「アクアティック・ママルズ」で2019年9月11日に公開された研究論文によると、バンドウイルカが体内に保有するいくつかの細菌種において、抗生物質への耐性が著しく高まっていたという。

研究チームでは、2009年時点で、野生のイルカに抗生物質への耐性が広がっていることを明らかにし、その後も経過を追跡調査していた。合わせて13年にわたり、バンドウイルカ171頭の呼吸孔、胃液、糞便から733の病原体分離株を採集して多抗生物質耐性（MAR）指標で評価したところ、1種類以上の抗生物質に耐性を持つ分離株が全体の88.2％を占めていた。

呼吸器感染症や皮膚感染症など、感染症の治療に広く用いられる「エリスロマイシン」に耐性を持つものが91.6％と最も多く、77.3％で耐性が認められた「アンピシリン」、61.7％が耐性を持つ「セファロチン」がこれに次ぐ。

また、「シプロフロキサシン」への耐性を持つ大腸菌分離株が調査期間中に2倍以上増加したほか、呼吸器感染症や尿路感染症を引き起こす「緑膿菌」は、どの個体でも最も多く見つかり、調査期間中に増えていた。さらに、「緑膿菌」と「ビブリオ・アルギノリチカス」の多抗生物質耐性（MAR）指標は、2003年から2007年までの期間よりも、2010年から2015年までの期間のほうが高くなっていた。

自然環境にもたらす影響の貴重な指標生物に

研究論文の共同著者でジョージア水族館のグレゴリー・ボサード博士は、「バンドウイルカに抗生物質への耐性が広がっている。これが人類の健康や自然環境にどのような影響をもたらすのかを解明するうえで、バンドウイルカは貴重な指標生物だ」と述べている。

次のページ動画：抗生物質に対する耐性が生まれるのはなぜか？
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

責任ある積極財政を通じ強い経済を構築する＝年頭会見
2026.01.05

ワールド

中国、アイルランドと協力強化へ　対ＥＵ関係改善見据
2026.01.05

ワールド

英、ＥＵ単一市場との協調模索へ　スターマー首相
2026.01.05

ビジネス

サムスン、グーグル「ジェミニ」搭載端末を今年8億台
2026.01.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 4
    2026年の節目に問う　｢めぐみの母がうらやましい｣── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ？――トランプ介入…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中