最新記事

自然環境

野生のイルカの抗生物質への耐性が著しく高まっていた......

2019年9月27日（金）18時45分
松岡由希子

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた...... ClaraNila-iStock

＜家庭の生活排水や病院の医療系排水が川や海に流されることで、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった......＞

抗生物質への耐性を獲得した細菌が増加し、私たちの健康を脅かしつつある。米国では、抗生物質耐性菌による感染症に年間200万人以上が罹患し、少なくとも2万3000人が死亡している。

抗生物質耐性菌が家庭の生活排水や病院の医療系排水などに残存したまま川や海に流されることで、海水に抗生物質耐性遺伝子が数多く存在することもわかっている。そしてこのほど、これが、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった。

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた

米フロリダ・アトランティック大学ハーバー・ブランチ海洋学研究所を中心とする研究チームは、2003年から2015年にかけて、フロリダ州インディアン・リバー・ラグーンで生息する野生のバンドウイルカを対象に、抗生物質耐性について長期調査を実施。

学術雑誌「アクアティック・ママルズ」で2019年9月11日に公開された研究論文によると、バンドウイルカが体内に保有するいくつかの細菌種において、抗生物質への耐性が著しく高まっていたという。

研究チームでは、2009年時点で、野生のイルカに抗生物質への耐性が広がっていることを明らかにし、その後も経過を追跡調査していた。合わせて13年にわたり、バンドウイルカ171頭の呼吸孔、胃液、糞便から733の病原体分離株を採集して多抗生物質耐性（MAR）指標で評価したところ、1種類以上の抗生物質に耐性を持つ分離株が全体の88.2％を占めていた。

呼吸器感染症や皮膚感染症など、感染症の治療に広く用いられる「エリスロマイシン」に耐性を持つものが91.6％と最も多く、77.3％で耐性が認められた「アンピシリン」、61.7％が耐性を持つ「セファロチン」がこれに次ぐ。

また、「シプロフロキサシン」への耐性を持つ大腸菌分離株が調査期間中に2倍以上増加したほか、呼吸器感染症や尿路感染症を引き起こす「緑膿菌」は、どの個体でも最も多く見つかり、調査期間中に増えていた。さらに、「緑膿菌」と「ビブリオ・アルギノリチカス」の多抗生物質耐性（MAR）指標は、2003年から2007年までの期間よりも、2010年から2015年までの期間のほうが高くなっていた。

自然環境にもたらす影響の貴重な指標生物に

研究論文の共同著者でジョージア水族館のグレゴリー・ボサード博士は、「バンドウイルカに抗生物質への耐性が広がっている。これが人類の健康や自然環境にどのような影響をもたらすのかを解明するうえで、バンドウイルカは貴重な指標生物だ」と述べている。

次のページ動画：抗生物質に対する耐性が生まれるのはなぜか？
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ジェファーソンＦＲＢ副議長、26年見通し「慎重なが
2026.02.07

ビジネス

ＳＦ連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス
2026.02.07

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕＝司法長官
2026.02.07

ビジネス

米国株式市場・午前＝ダウ一時1000ドル高、史上初
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中