最新記事

自然環境

野生のイルカの抗生物質への耐性が著しく高まっていた......

2019年9月27日(金)18時45分
松岡由希子

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた...... ClaraNila-iStock

<家庭の生活排水や病院の医療系排水が川や海に流されることで、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった......>

抗生物質への耐性を獲得した細菌が増加し、私たちの健康を脅かしつつある。米国では、抗生物質耐性菌による感染症に年間200万人以上が罹患し、少なくとも2万3000人が死亡している

抗生物質耐性菌が家庭の生活排水や病院の医療系排水などに残存したまま川や海に流されることで、海水に抗生物質耐性遺伝子が数多く存在することもわかっている。そしてこのほど、これが、野生の水生動物にも影響をもたらしていることが明らかとなった。

追跡調査で、抗生物質への耐性がさらに広がっていた

米フロリダ・アトランティック大学ハーバー・ブランチ海洋学研究所を中心とする研究チームは、2003年から2015年にかけて、フロリダ州インディアン・リバー・ラグーンで生息する野生のバンドウイルカを対象に、抗生物質耐性について長期調査を実施。

学術雑誌「アクアティック・ママルズ」で2019年9月11日に公開された研究論文によると、バンドウイルカが体内に保有するいくつかの細菌種において、抗生物質への耐性が著しく高まっていたという。

研究チームでは、2009年時点で、野生のイルカに抗生物質への耐性が広がっていることを明らかにし、その後も経過を追跡調査していた。合わせて13年にわたり、バンドウイルカ171頭の呼吸孔、胃液、糞便から733の病原体分離株を採集して多抗生物質耐性(MAR)指標で評価したところ、1種類以上の抗生物質に耐性を持つ分離株が全体の88.2%を占めていた。

呼吸器感染症や皮膚感染症など、感染症の治療に広く用いられる「エリスロマイシン」に耐性を持つものが91.6%と最も多く、77.3%で耐性が認められた「アンピシリン」、61.7%が耐性を持つ「セファロチン」がこれに次ぐ。

また、「シプロフロキサシン」への耐性を持つ大腸菌分離株が調査期間中に2倍以上増加したほか、呼吸器感染症や尿路感染症を引き起こす「緑膿菌」は、どの個体でも最も多く見つかり、調査期間中に増えていた。さらに、「緑膿菌」と「ビブリオ・アルギノリチカス」の多抗生物質耐性(MAR)指標は、2003年から2007年までの期間よりも、2010年から2015年までの期間のほうが高くなっていた。

自然環境にもたらす影響の貴重な指標生物に

研究論文の共同著者でジョージア水族館のグレゴリー・ボサード博士は、「バンドウイルカに抗生物質への耐性が広がっている。これが人類の健康や自然環境にどのような影響をもたらすのかを解明するうえで、バンドウイルカは貴重な指標生物だ」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中