最新記事

銃乱射

「無差別殺人はなくならない」という常識に、戦いを挑む高校生たち

Fighting for Your Lives

2019年7月23日(火)16時00分
ニコール・ストーン・グッドカインド

guncontrol02.jpg

高校生たちの戦いの日々を克明に記録した『パークランド』 NO CREDIT


――あの高校生たちは恐怖よりも「怒り」を抱いていた、と著書にはあるが。

彼らが行動を起こせた背景には、あの事件が何時間も続いたという事実がある。大半の乱射事件は発生から10〜15分で終わり、巻き込まれた人々は逃げることに必死で、怒りの感情が生まれる余裕はない。

しかしパークランドの高校生は、(銃撃が終わってからも)校内に閉じ込められていた。もはや「どうやって助かるか」の問題ではなかった。それよりも「どうしてこんなことになってしまったのか」と考える余裕があった。

あの晩、テレビでデービッドを見た私は衝撃を受けた。彼は「事件に遭ったばかりの被害者」のステレオタイプとは違っていた。

――著書では、生徒たちがNRAと戦おうと決意するまでの経緯にも触れている。

州都タラハシーへの旅は彼らにとって驚きの連続だった。旅の目的は、新たな乱射事件の被害者である自分たちが地元の政治家に面会し、銃規制の運動に弾みをつけることにあった。

でもタラハシーでジャッキーは気付いた。政治家は、目の前で少女が号泣しても動じない冷血なモンスターではなかった。ただし何かもっとずっと恐ろしいものが、政治家の行動を縛っていた。それがNRAの政治力に対する恐怖だ。

――『コロンバイン』には、銃撃犯を偶像化する高校生がけっこういるとの記述があるが。

今もそうだ。彼らは「コロンバイン・トゥルー・クライム・コミュニティー」を名乗り、今も活動している。

パークランドの銃撃事件の前、私は毎週30〜50人のこうした人々をソーシャルメディアでブロックしていた。彼らは大きな乱射事件があると1〜2週間は鳴りを潜めるが、やがて戻ってくる。でもパークランド後は戻ってこなかった。

――この国で将来、銃規制が実現する望みはあるか?

過去20年間、私はもっぱらアメリカで銃規制が不可能な理由を説明してきた。

だからフロリダに行って、私がずっと言い続けてきたことを「くだらない」と一蹴する若者に出会ったのは新鮮だった。それで思った。自分は降参するのを急ぎ過ぎたのかと。

その点こそ、彼らの運動が訴えていることだ。おまえたち大人はさっさと諦めた。くそ食らえ。邪魔するな。僕らにチャレンジさせろ、とね。

――銃の乱射をなくすにはどうしたらいいのか。

考えられる方法は3つある。まずは銃規制。2つ目はメディアが殺人者のイメージを低下させること──間違っても彼らのエゴを満足させ、彼らを英雄視するような機運を醸成してはならない。

そして3つ目は10代の若者の鬱病検査だ。年に1回か2回、ホームルームの時間に検査を行ってはどうだろうか。検査表は紙1枚で、「悲しくなる日は週に何日あるか」といった質問が10個ほどあればいい。これなら結果の集計も簡単で、どこの学校でもたいした費用をかけずに行えるはずだ。

これくらいは誰でもできる。私たちがコロンバインから学んだ教訓は、多くの場合、銃で人を襲うのは、自殺したくなるほど気分が落ち込んでいる者だという事実だ。

<本誌2019年2月26日号掲載>

20190730issue_cover200.jpg
※7月30日号(7月23日発売)は、「ファクトチェック文在寅」特集。日本が大嫌い? 学生運動上がりの頭でっかち? 日本に強硬な韓国世論が頼り? 日本と対峙して韓国経済を窮地に追い込むリベラル派大統領の知られざる経歴と思考回路に迫ります。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米TI、半導体設計会社シリコン・ラボラトリーズ買収

ワールド

ガザで子ども含む21人死亡、イスラエル軍は銃撃受け

ビジネス

テスラの中国製EV販売、1月は前年比+9.3% 3

ワールド

中ロ首脳がオンライン会談、緊密な関係称賛
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中