最新記事

人体

若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......その理由は?

2019年6月21日(金)18時00分
松岡由希子

後頭部にツノ状の隆起が見られることが多くなっているという...... (Shahar & Sayer, Scientific Reports, 2018)

<オーストラリアの研究者が18歳から86歳までの1200名を対象に調査したところ、33%に外後頭隆起の突出が認められた......>

テキスト・ネック(スマホ首)とは、テキストを打ち込んだり、動画を閲覧したり、ゲームをしたり、前かがみになってスマートフォンなどのモバイル端末を長時間、頻繁に操作し続けることによって引き起こされる首の張りや痛みを指す。

老若男女問わず、スマートフォンが世界的に普及した昨今、子どもや若者にもテキスト・ネックが広がっており、身体の姿勢や成長に影響を及ぼし、頭蓋骨の形すら変えるおそれがあることが明らかになっている。

前かがみの角度が大きいほど、外後頭隆起の突出が起こりやすい

豪サンシャインコースト大学のデビッド・シャハル博士らの研究チームは、18歳から30歳までの若者218名を対象に外側頸部のレントゲン写真を分析し、2016年3月22日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・アナトミー」でその成果を発表した。

これによると、被験者のうちの41%に外後頭隆起の突出が認められ、10%は20ミリ以上の外後頭隆起が認められた。外後頭隆起の突出は、女性よりも男性に多く認められ、中には、その大きさが35.7ミリに達するものもあった。なお、ヒトの外後頭隆起は通常5ミリ程度で、10ミリを超えると大きいとされている。

さらに、シャハル博士らの研究チームは、18歳から86歳までの1200名を対象に、年齢や性別、前かがみ姿勢の角度と外後頭隆起の突出との関連についても分析した。科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」で2018年に掲載された研究論文によると、被験者のうち33%に外後頭隆起の突出が認められ、男性のほうが外後頭隆起の突出が多く、前かがみ姿勢の角度が大きいほど、外後頭隆起の突出が起こりやすいこともわかった。また、仮説に反して、年齢が高くなるほど、外後頭隆起の突出が起こりにくいことも示されている。

enlarged_eops_scientific_reports-1.jpg

Shahar & Sayer, Scientific Reports, 2018

また、シャハル博士は、この10年間に外後頭隆起の突出を発見することが増えたとBBCに語っている。

スマートフォンの利用時間が長くなると......

これらの研究成果では、外後頭隆起の突出を引き起こす原因について明らかにされていないが、2016年1月には韓国の大邱大学の研究チームによって「スマートフォンの利用時間が長くなると、姿勢と呼吸機能の双方に悪影響をもたらす」との研究成果が示されている。

シャハル博士らの研究チームも「スマートフォンやタブレット端末などの過度な使用に伴って異常な姿勢が続くことが、外後頭隆起の突出につながっているのではないか」とみており、とりわけ若年層の筋骨格系の健康を害するおそれを懸念し、姿勢改善のための教育を通じてこれを予防する必要性を訴えている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとCEO提訴 デバンキング

ワールド

欧州は行動の勇気欠く、ゼレンスキー氏が批判 ダボス

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中