最新記事

人体

若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......その理由は？

2019年6月21日（金）18時00分
松岡由希子

後頭部にツノ状の隆起が見られることが多くなっているという...... (Shahar & Sayer, Scientific Reports, 2018)

＜オーストラリアの研究者が18歳から86歳までの1200名を対象に調査したところ、33％に外後頭隆起の突出が認められた......＞

テキスト・ネック（スマホ首）とは、テキストを打ち込んだり、動画を閲覧したり、ゲームをしたり、前かがみになってスマートフォンなどのモバイル端末を長時間、頻繁に操作し続けることによって引き起こされる首の張りや痛みを指す。

老若男女問わず、スマートフォンが世界的に普及した昨今、子どもや若者にもテキスト・ネックが広がっており、身体の姿勢や成長に影響を及ぼし、頭蓋骨の形すら変えるおそれがあることが明らかになっている。

前かがみの角度が大きいほど、外後頭隆起の突出が起こりやすい

豪サンシャインコースト大学のデビッド・シャハル博士らの研究チームは、18歳から30歳までの若者218名を対象に外側頸部のレントゲン写真を分析し、2016年3月22日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・アナトミー」でその成果を発表した。

これによると、被験者のうちの41％に外後頭隆起の突出が認められ、10％は20ミリ以上の外後頭隆起が認められた。外後頭隆起の突出は、女性よりも男性に多く認められ、中には、その大きさが35.7ミリに達するものもあった。なお、ヒトの外後頭隆起は通常5ミリ程度で、10ミリを超えると大きいとされている。

さらに、シャハル博士らの研究チームは、18歳から86歳までの1200名を対象に、年齢や性別、前かがみ姿勢の角度と外後頭隆起の突出との関連についても分析した。科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」で2018年に掲載された研究論文によると、被験者のうち33％に外後頭隆起の突出が認められ、男性のほうが外後頭隆起の突出が多く、前かがみ姿勢の角度が大きいほど、外後頭隆起の突出が起こりやすいこともわかった。また、仮説に反して、年齢が高くなるほど、外後頭隆起の突出が起こりにくいことも示されている。

enlarged_eops_scientific_reports-1.jpg

Shahar & Sayer, Scientific Reports, 2018

また、シャハル博士は、この10年間に外後頭隆起の突出を発見することが増えたとBBCに語っている。

スマートフォンの利用時間が長くなると......

これらの研究成果では、外後頭隆起の突出を引き起こす原因について明らかにされていないが、2016年1月には韓国の大邱大学の研究チームによって「スマートフォンの利用時間が長くなると、姿勢と呼吸機能の双方に悪影響をもたらす」との研究成果が示されている。

シャハル博士らの研究チームも「スマートフォンやタブレット端末などの過度な使用に伴って異常な姿勢が続くことが、外後頭隆起の突出につながっているのではないか」とみており、とりわけ若年層の筋骨格系の健康を害するおそれを懸念し、姿勢改善のための教育を通じてこれを予防する必要性を訴えている。

次のページデビッド・シャハル博士のインタビュー動画はこちら
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン戦争は２週目に、トランプ氏「無条件降伏」求め
2026.03.07

ビジネス

アングル：欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格
2026.03.07

ワールド

焦点：道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に
2026.03.07

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない
2026.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 7
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 8
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中