最新記事

偽写真

1クリックで女性の写真をヌードに変換するアプリ、批判を浴びて5日で削除

2019年6月28日(金)18時30分
佐藤由紀子

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性がある...... AaronAmat-iStock

<エストニアに拠点を置く企業が女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できる「DeepNude」というアプリを公開して話題になったが、5日後に削除されることになった......>

女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できるという「DeepNude」というアプリが6月23日に公開され大きな話題になった。しかし、多くの批判を浴びて27日にはWebサイトごと削除された。

このアプリは、エストニアに拠点を置くDeepInstructionという企業が公開したWindowsおよびLinux向けのアプリ。同社のWebサイト(既に削除されている)のキャッシュによると、同社はAIによる画像処理サービスを手ごろな価格で提供することを目指しているとある。DeepNudeの前に、モノクロの写真を1クリックでカラーにする「DeepOld」というサービスを提供していた。

DeepNudeの紹介文は「あなたの写真から服を取り去ることで友達を驚かせよう」とある。

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性

このアプリについて最初に報じた米Motherboardによると、アプリは簡単にダウンロード、インストールできた。お試し版は変換(脱衣)結果の大部分がぼかされて見えないが、50ドル支払うとこのぼかしが消える。画像の左上に赤い文字で「フェイク」と表示されるが、簡単に消せるものだったという。

Motherboardは、変換結果はそれほど精度の高いものではないが、どんな写真にも使えるため、リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性があると指摘していた。

開発者は偽名でMotherboardからのメールインタビューに答え、このアプリはカリフォルニア大学が2017年にオープンソースで公開した「pix2pix」というGAN(敵対的生成ネットワーク)採用のディープラーニングアルゴリズムを使って開発したと説明した。使ったデータセットはわずか「1万枚以上の女性のヌード写真」。

アルベルトと名乗る開発者はMotherboardのインタビューの時点では、このアプリが物議を醸すとは思っていなかったようで、「今はレンダリングに時間がかかっているが、将来的にはもっと高速になる」と語っていた。

DeepNudeのTwitterアカウントはアプリ公開の3日後、サーバーへのアクセス過多でダウンしたとツイート。27日にはWebサイトをオフラインにしたとツイートした。その理由を「われわれは小さなチームで、これほどのアクセスに対応できない」としていた。

だがその数時間後、DeepNudeの終了をTwitterで告知した。「このプロジェクトはユーザーに楽しんでもらおうと思って立ち上げたものです。(中略)正直なところ、これほどの反響があるとは思っていませんでした」という。「もし50万人がこのアプリを使えば、悪用する人が出てくる可能性は高い」と認め、今後は同種のアプリを提供しないし、このアプリの使用を認めないとしている。DeepNudeをダウンロードして50ドル支払ったがまだ正式版にアップグレードしていないユーザーに対しては払い戻しをするという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ

ビジネス

NZ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い=シ

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米ハイテク株高を好感 一時5

ビジネス

米WD、サンディスク保有株一部を32億ドルで売却 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中