最新記事

BOOKS

承認欲求は「最強」の欲求... では、バイトテロはなぜ起こるのか?

2019年2月28日(木)16時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<「承認欲求」と聞けば、世間を騒がせる迷惑行為が思い起こされる。実際、パワハラや不祥事、過労死など社会のさまざまな問題に関連しているのだと、『「承認欲求」の呪縛』の著者は言う。では、なぜそうなるのか、どうすればいいのか>

「承認欲求」という言葉から連想するものは、いわゆる「バイトテロ」のように、非常識な動画をSNSにアップするような若者だったり、あるいは「自分が自分が!」と目立ちたがる「かまってちゃん」のたぐいかもしれない。

早い話が彼らは承認欲求が強すぎ、しかも勘違いしてしまうからこそ、無軌道な行動に出るわけである。そしてそれが、「承認欲求ありすぎで迷惑」という印象につながってしまうということだ。

だがこの言葉は、必ずしも悪い意味でのみ使われるわけではない。事実、20年以上前から承認欲求に注目してきたという『「承認欲求」の呪縛』(太田 肇著、新潮新書)の著者は、このように解説している。


 有名な心理学者、A・H・マズローの欲求階層説で知られているように、承認欲求は本来、人間の正常な欲求の一つである。マズローによれば承認欲求は「尊厳・自尊の欲求」とも呼ばれ、他人から認められたい、自分が価値のある存在だと認めたいという欲求である(マズロー 一九七一など)。承認欲求があるからこそ人間は努力するし、健全に成長していくといっても過言ではない。また、ほかの人と協力したり、助け合ったりする動機も承認欲求から生まれることが多い。(「まえがき」より)

ところが承認欲求には、これまで指摘されてきたものとはまったく異質な問題があり、それがわが国の特殊性と密接に結びついていることが分かってきたのだという。


 スポーツ界で次々と発覚した、暴力やパワハラ。
 社会問題化している、イジメや引きこもり。
 官僚による公文書改ざんや事実の隠蔽。
 日本を代表する企業で続発する、検査データの捏造や不正会計などの不祥事。
 電通事件をきっかけに、あらためて深刻さが浮き彫りになった過労自殺や過労死。
 掛け声だけで、なかなか進まない「働き方改革」。(「まえがき」より)

意外なことに、これらの問題の背後には「承認欲求の呪縛」が隠れているというのである。それが水面下でじわじわと増殖し、いよいよわが国の組織や社会に重大な影響をもたらすようになったというのだ。

著者は、基本的に承認欲求は「最強」の欲求だと記している。人は認められることでその欲求を満たすことができ、さまざまな報酬を得ることも可能で、関連するさまざまな欲求も充足できるからだ。あるいは尊敬や信頼といった、好ましい対人関係を構築することもできる。

ところが現実には、些細なことがきっかけとなって、獲得した報酬や築き上げた人間関係にとらわれるようになってしまう。しかも、そこから逃げることは難しい。いわばそれが「承認欲求の呪縛」だということだ。

――とだけ説明してもピンとこないかもしれないので、ひとつ例を挙げてみることにしよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

焦点:食品消費税ゼロへ本腰、「財源探し」本格化 外

ビジネス

中国人民銀行、1月も金購入 15カ月連続

ワールド

ポルトガル大統領選決選投票、中道左派セグーロ候補が

ワールド

トランプ米大統領、高市首相に祝意 衆院選「大成功収
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中