最新記事

おもちゃ

ルービックキューブは今こそ旬

Teasing the Zeitgeist

2019年2月20日(水)18時40分
モ・モズチ

ルービック(写真)が40年前に開発した小さな立体パズルは、いま教育ツールとして人気を呼んでいる Stephane Mahe-REUTERS

<1980年代に世界的ブームを巻き起こした立体パズル――デジタル時代を迎えて人気が復活している理由とは?>

ああ、わが青春のルービックキューブ! 一定の年齢層には、そんな感慨さえもたらすルービックキューブだが、デジタル機器が全盛の今はアンティークめいたおもちゃにさえ思える。

ハンガリーの建築家エルノー・ルービックが1974年に原型を作製したこのパズルは、80年代に大旋風を巻き起こした。そのルービックキューブが今、かつてないほど売れており、2017年の売り上げは2億5000万ドルと過去最高に達した。

理由は、科学教育に役立つツールとして関心が高まっていること。08年に始まったプログラム「君もルービックキューブが解ける」では、全米の学校にルービックキューブとその解き方の説明書を配布した。

このプログラムでは、教育関係者が「21世紀の学習スキル」と呼ぶ問題解決能力や独創性、論理的思考などに重点を置いた。これが、発売から40年になるルービックキューブに新たな生命を吹き込んだ。

初めは「マジックキューブ」という名前だったこのパズルは、開発者のルービックでも解くのに1カ月を要した(現在の世界記録は3.47秒)。「君も~」のキットには解き方の説明書きも入っているが、それを見ても難しいことに変わりはない。ルービックキューブはそれぞれの面に6色の正方形が9つずつあり、各面を同じ色にそろえるのがゴールだ。

解くためには6段階の手順があり、中には実に複雑な手順もある。説明書きには「上の面に黄色がない状態で、上面のエッジキューブの前面の色が側面のセンターキューブの色と同じになるまで回転させて縦の列を完成させる」というように、めまいを起こしそうな記述もある。

パズルは人を結び付ける

しかし解き方が複雑なことは、理系の教育ツールとして魅力的に映った。ルービックキューブを使うことで、脳をアルゴリズム的思考(コンピュータープログラマーが実行可能な指示を作成する際の思考)に慣れさせていくことができるという。

ワシントン州ケントの教師ティナ・クリステは13年に、教育ツールとしてのルービックキューブの可能性を実感した。授業でこのパズルを解かせたら、2年生のときから言葉を発していなかった6年生の児童が最初に成功したのだ。級友たちからものすごい拍手が起こると、彼は長年の沈黙を破って大きな声ではっきりと「ありがとう」と言った。その後はささやくような小声で、他の教師や児童がパズルを解くのを手伝い始めた。

「君も~」では、このパズルを解くことが全体的な自信の向上にもつながるとしているが、まさにそれを裏付けるエピソードだ。「パズルは人とつながりを持つ。人が作ったものだからだ」と、ルービックは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中