最新記事

中国

中共中央「マリオ」パクリと即刻削除の怪を読み解く――中国政府高官を取材

2019年2月4日(月)14時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

任天堂の「マリオ」 Toru Hanai -REUTERS

中共中央政法委員会が反腐敗運動の宣伝動画として「マリオ」をパクリ、批判を受けた瞬間に弁明なしで即刻削除した。知財権で米中が対立する中、何を考えているのか? 中国政府高官を直撃取材した。

中共中央政法委員会がマリオそっくりの動画で宣伝活動

1月30日、中国共産党中央委員会(中共中央)政法委員会(略称:中央政法委)が日本のゲームメーカー「任天堂」のキャラクター「スーパーマリオ」にそっくりなキャラクターを使用した反腐敗運動宣伝動画をウェイボー(微博)上における中央政法委の公式アカウントに掲載した。

中央政法委とは国務院(中国政府)側の中央行政省庁である「公安部、司法部、国家安全部」および最高検察庁と最高裁判所を司る中共中央のその系列の「権威ある!」最高機関である。

その最高権威が反腐敗運動や知的財産権保護の宣伝動画に日本のキャラクターをパクリ?!

「不正行為をやめろ」という宣伝で、党自身がパクリをしているのでは話にならないだろう。

いきなりウェイボーで「ウソだろ?」「マジかよ!」「任天堂の許可を得てるの?」「おまえこそ、侵権(知財権侵害)だろ!」などと、多くの書き込みがスマホに送られてきた。

画面を見てみると、効果音までがそっくりではないか。

日本でマリオが出たころ、筆者は仕事と子育ての両立に必死で、ゲームに「子供の面倒」を見てもらいながら夕食の支度を急いだりしたものだ。あの効果音は、否応なしに子育てのころの板挟みの罪深さを連想させる。

「ウソでしょ?」

喰らいつくようにスマホの画面を追った。

やがて日本でも報道されるようになった頃には、なんと、今度は大陸のネット空間から、「全て」が消えてしまったではないか。

削除されたのだ!

なにごとか――?

中国政府高官を直撃取材

まるでブラック・ジョークだ。

2008年に『中国動漫新人類 日本のアニメと漫画が中国を動かす』を出版するに当たって、数多くの中国の若者を取材してきた。その結果、日本の動漫(動画=アニメと漫画)を普及させたのは、皮肉にも「海賊版」だった事実に行きついた。日本の原価の数十分の一という安価で手に入る動漫は、その安価さゆえに全中国を席巻し、80后(バーリンホウ)(1980年以降に生まれた者)の内、日本の動漫に触れたことのない者は一人もいないというほど、若者の間に浸透し、精神文化をも形成するに至っていた。慌てた中国政府は日本のアニメの放映時間を制限したり海賊版を取り締ったりし始めたが、もう遅い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エアバス、受注数で6年ぶりボーイング下回る可能性=

ワールド

EU、27年までのロシア産ガス輸入全面停止へ前進 

ワールド

アングル:中東ファンドがワーナー買収に異例の相乗り

ワールド

タイ・カンボジア紛争、トランプ氏が停戦復活へ電話す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的、と元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 4
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡…
  • 5
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 6
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 7
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中