最新記事

中国軍

中国、新たなステルス爆撃機開発でアジアの優位確立?

China Developing New Stealth Jets

2019年2月5日(火)16時00分
ジェイソン・レモン

中国国産ステルス戦闘機-J20 REUTERS

<米軍と米本土を脅かす人民解放軍の新兵器>

中国が、中距離ならびに長距離のステルス爆撃機を開発していることが、新たな報告で明らかになった。地域の脅威はもちろん、世界的な脅威にも備えるものだ。

アメリカ以外でステルス戦闘機の開発に成功したのは中国だけだ。アジアの超大国になった中国は2017年、国産のステルス戦闘機「J-20」(「殲20」)を正式に配備。軍事力のさらなる増強に取り組んでいる。

米空軍誌エア・フォース・タイムズによると、アメリカ国防情報局(DIA)が発表した報告書は、「(中国が手がける)新型爆撃機の開発においては、ステルス技術が引き続き重要な役割を果たす。新型爆撃機が初めて運用能力を持つようになるのは、2025年ごろになるだろう」と述べている。この爆撃機は、「周辺地域と、より広域のターゲットを攻撃する」能力を備えることになる。

産業スパイ疑惑も

報告書にはさらに、「それらの新型爆撃機には性能が追加され、現在運用されている爆撃機よりもあらゆる面でグレードアップする。設計においては、第5世代ジェット戦闘機技術が多く搭載されるだろう」と続く。

このニュースは、産業スパイ疑惑と貿易摩擦をめぐって米中間の緊張が続くなかで報じられた。中国政府は1月末、中距離弾道ミサイル、東風DF-26、別名「グアムキラー」の発射実験に成功。その映像を公開したばかりだ。報道によればこのミサイルは、中国本土から発射された場合、アメリカ領グアムを攻撃できる射程距離を持つ。

オーストラリアにあるマッコーリー大学の中国研究者アダム・ニーは、香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストに対し、中国政府が示したかったのは「空母や基地といったアメリカの戦略資産を、中国は危険にさらすことができる」ということだった、と語った。

アメリカのドナルド・トランプ大統領は2018年、中国を相手に貿易戦争をしかけ、中国からの輸入品に莫大な関税をかけた。中国も関税引き上げでそれに対抗、報復の応酬が続いた。ZTE(中興通訊)やファーウェイ(華為技術)など中国のハイテク企業に対しては、技術の盗用を非難している。

南シナ海をめぐっても緊張関係が続いている。中国政府が同海域の領有権を主張し、国際社会の多くはそれに異議を唱えている。アメリカは、問題の海域を艦船でパトロールする「航行の自由」作戦を展開してきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ減税・歳出法案が上院通過、下院採決も難航か

ビジネス

米FRB、9月までに利下げ可能=財務長官

ワールド

仏・ロ首脳が約3年ぶり電話会談、ウクライナやイラン

ビジネス

米大手6銀行、第3四半期の配当金引き上げ計画を発表
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引きずり込まれる
  • 3
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。2位は「身を乗り出す」。では、1位は?
  • 4
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで! 覚えておくべ…
  • 6
    世紀の派手婚も、ベゾスにとっては普通の家庭がスニ…
  • 7
    あり?なし? 夫の目の前で共演者と...スカーレット…
  • 8
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 1
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 7
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 8
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中