最新記事

医療

認知症患者を半減させうるアルツハイマー治療薬に期待

New Alzheimer's Vaccine May Cut Dementia Cases in Half

2018年11月26日(月)16時26分
ベンジャミン・フィアナウ

認知症の発症を5年遅らせられるだけでも、本人や家族には革命的だ oneinchpunch/iStock.

<アメリカの研究者が、認知症治療のブレイクスルーになるかもしれない新型ワクチンの動物実験に成功した>

開発中のアルツハイマー病のワクチンが実用化されれば、認知症を半減させ、症状の開始を5年遅らせることがもうすぐ可能になるかもしれない。

米テキサス州ダラスのテキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターの研究者たちは、最近実施した動物実験で新たなワクチンの有効性を確認できたため、次はいよいよ臨床実験(治験)を目指したい、と言った。

動物実験から治験への道のりは長く険しいため、有望視された多くの治療薬が途中で挫折する。だがアルツハイマー病の専門誌「アルツハイマーズ・リサーチ・アンド・セラピー」に11月20日に掲載された研究論文の筆頭著者は、米紙USAトゥデイに対し、もし治験でワクチンの安全性と有効性が証明されれば認知症の患者数の半減につながる可能性がある、と語った。

アルツハイマー病は、認知力が低下して記憶、思考、日常行動に問題を来す認知症の中でも代表的な病気。

このワクチンは、認知症との戦いを大きく前進させるかもしれない。従来のアルツハイマー病のワクチンには脳の炎症といった副作用が出たが、新しいワクチンをサルやウサギに投与してみたところ、体内の抗体が増加して脳内に蓄積したアミロイドβやタウの量を減らす効果があった。アミロイドβとタウは、認知症を患う人に多く見られるたんぱく質だ。

アメリカで第6位の死因

テキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターのドリス・ランブレクト・ワシントン教授(神経学、神経療法)はUSAトゥデイに対し、このワクチンは患者の寿命を延ばし、認知症の進行を食い止められる可能性がある、と語った。

「発病を5年遅らせるだけでも、患者や家族にとっては大きな違いだ」と、ワシントンは言う。「認知症の患者数も半減する可能性がある」

アルツハイマー病では脳にプラークとタングルと呼ばれるたんぱく質の病変ができ、神経細胞のはたらきを阻害する。だが新たなワクチンなら、従来のような炎症も引き起こさずに、脳内で異常なたんぱく質が蓄積するのを止められるかもしれない。

米アルツハイマー病協会によれば、アルツハイマー病はアメリカで6番目に多い死因。現在の患者数は約570万人で、2050年までに1400万人に増えると予想されている。2000~2015年の間に、アルツハイマー病が原因の死者数は123%増加した。

英マンチェスター大学、脳科学・実験心理学学科のラス・イツサキ教授は、人が身近に感染し、口唇ヘルペスなどを引き起こすことで知られる単純ヘルペスウィルス1型(HSV-1)が、半数以上のアルツハイマー病の原因となっている可能性がある、と10月に本誌に語った。世界保健機関(WHO)によれば、HSV-1は世界人口のうち50歳未満の約37億人(全体の約67%)の体内に存在する。

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
アメリカや中東、アジア、ヨーロッパなど世界の動きから世界経済、キャリア、テック&サイエンス、for Womanの最新トピックまで、ウィークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

MAGAZINE

特集:弾圧中国の限界

2019-6・25号(6/18発売)

ウイグルから香港、そして台湾へ──強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴

人気ランキング

  • 1

    嫌韓で強まる対韓強硬論 なぜ文在寅は対日外交を誤ったか

  • 2

    石油タンカーが攻撃されても、トランプが反撃しない理由

  • 3

    タンカー攻撃、イラン犯行説にドイツも異議あり

  • 4

    本物のバニラアイスを滅多に食べられない理由――知ら…

  • 5

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 6

    難民を助ける「英雄」女性船長を、イタリアが「犯罪…

  • 7

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 8

    老後資金二千万円問題 100年あんしん年金の最大の問…

  • 9

    年金問題「老後に2000万円必要」の不都合な真実

  • 10

    「香港は本当にヤバいです」 逃亡犯条例の延期を女…

  • 1

    ファーウェイ、一夜にして独自OS:グーグルは米政府に包囲網解除を要求か

  • 2

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 3

    香港大規模デモ、問題の「引き渡し条例」とは何か?

  • 4

    厳罰に処せられる「ISISの外国人妻」たち

  • 5

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 6

    日本の女性を息苦しさから救った米国人料理家、日本…

  • 7

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 8

    「ゴースト」「ドイツの椅子」......ISISが好んだ7種…

  • 9

    日本の重要性を見失った韓国

  • 10

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 1

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 2

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 3

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正…

  • 6

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 7

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 8

    貧しい人ほど「割増金」を払い、中・上流は「無料特…

  • 9

    トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反!

  • 10

    脳腫瘍と思って頭を開けたらサナダムシだった!

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年6月
  • 2019年5月
  • 2019年4月
  • 2019年3月
  • 2019年2月
  • 2019年1月