最新記事

都市伝説

「ディズニーパークに遺灰がまかれている」という都市伝説は事実だった

2018年11月1日(木)18時20分
松岡由希子

都市伝説は事実だった…… (写真はイメージ) FrozenShutter-iStock

<アメリカのディズニーパークで、「一部の来園者が敷地内で遺灰をまいている」という噂が広がっていたが、これが事実であることがわかった>

都市伝説だったものが...

ディズニー作品などをテーマとしたテーマパーク型遊園地「ディズニーパーク」は、子どもから大人まで非日常的な美しい空間を楽しめる"おとぎの国"の代表的な存在だが、米国では、そのイメージに似つかわしくない都市伝説のひとつとして「一部の来園者が敷地内で遺灰をまいている」という噂が広がっていた。

そして、このほど、この真偽について取材した米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、この噂が事実であることを明らかにした。

頻繁に見つかるエリアは「ホーンテッドマンション」

この記事によると、米アナハイムのディズニーランドやフロリダのウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートでは、施設内で遺灰らしきものが見つかるときに使う特殊な暗号「HEPAクリーンアップ」が存在し、この暗号が伝えられたスタッフは、微細な粒子を取り除くHEPAフィルター(高効率粒子空気フィルター)が装着された掃除機とともに現場に駆けつけ、清掃にあたるという。

施設の守衛やスタッフによると、遺灰が最も頻繁に見つかるエリアは、999人の幽霊が住む不気味な洋館のアトラクション「ホーンテッドマンション」だそうだが、「カリブの海賊」や「空飛ぶダンボ」といった他のアトラクションや、施設内の花壇、茂み、ゲートの外側などでも遺灰が見つかっている。

高温での火葬によって体内の微生物も焼失することから、遺灰に伴う公衆衛生上のリスクはないが、それゆえに、ディズニーパークでの"散骨"が認められるものではない。ディズニーの広報担当者は、ウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対して「このような行為は固く禁止されており、違法です。遺灰をまこうとする来園者は、施設内からただちに退去させます」と述べている。

スタジアムに遺骨をまいた男性が逮捕された

米国では、ディズニーパークのほか、美術館やスタジアムなどの私有地で許可なく散骨することは軽犯罪とみなされ、罰金などの罰則が科される可能性がある。2005年11月には、NFLフィラデルフィア・イーグルスの本拠地スタジアム「リンカーン・フィナンシャル・フィールド」において、フィールド内に無断で立ち入り、母親の遺骨をまいた男性が逮捕された

一方、散骨が認められている場所もある。米国の国立公園では、事前に許可を取り、ハイキングコースや遊び場など、人の往来が激しいエリアから離れた場所であれば、散骨できる。また、米国環境保護庁(EPA)のガイドラインによると、陸から3海里(約5.5キロメートル)以上離れた沖であれば、海での散骨も認められている。

大切な故人への想いが込められたものだとしても、違法な場所での散骨は、厳に慎むべきものであろう。思い出の場所にまいたはずの遺灰が掃除機で吸い取られ、他の廃棄物とともに捨てられてしまうとしたら、故人も浮かばれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ネトフリ共同CEO、ワーナー株主の支持獲得に自信=

ビジネス

日産、南ア工場を中国・奇瑞汽車に売却へ 額は非開示

ビジネス

ドル一時157円前半に急落、日銀総裁会見後

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 記者会見へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中