最新記事

都市伝説

「ディズニーパークに遺灰がまかれている」という都市伝説は事実だった

2018年11月1日（木）18時20分
松岡由希子

都市伝説は事実だった……　（写真はイメージ）　FrozenShutter-iStock

＜アメリカのディズニーパークで、「一部の来園者が敷地内で遺灰をまいている」という噂が広がっていたが、これが事実であることがわかった＞

都市伝説だったものが...

ディズニー作品などをテーマとしたテーマパーク型遊園地「ディズニーパーク」は、子どもから大人まで非日常的な美しい空間を楽しめる"おとぎの国"の代表的な存在だが、米国では、そのイメージに似つかわしくない都市伝説のひとつとして「一部の来園者が敷地内で遺灰をまいている」という噂が広がっていた。

そして、このほど、この真偽について取材した米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、この噂が事実であることを明らかにした。

頻繁に見つかるエリアは「ホーンテッドマンション」

この記事によると、米アナハイムのディズニーランドやフロリダのウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートでは、施設内で遺灰らしきものが見つかるときに使う特殊な暗号「HEPAクリーンアップ」が存在し、この暗号が伝えられたスタッフは、微細な粒子を取り除くHEPAフィルター（高効率粒子空気フィルター）が装着された掃除機とともに現場に駆けつけ、清掃にあたるという。

施設の守衛やスタッフによると、遺灰が最も頻繁に見つかるエリアは、999人の幽霊が住む不気味な洋館のアトラクション「ホーンテッドマンション」だそうだが、「カリブの海賊」や「空飛ぶダンボ」といった他のアトラクションや、施設内の花壇、茂み、ゲートの外側などでも遺灰が見つかっている。

高温での火葬によって体内の微生物も焼失することから、遺灰に伴う公衆衛生上のリスクはないが、それゆえに、ディズニーパークでの"散骨"が認められるものではない。ディズニーの広報担当者は、ウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対して「このような行為は固く禁止されており、違法です。遺灰をまこうとする来園者は、施設内からただちに退去させます」と述べている。

スタジアムに遺骨をまいた男性が逮捕された

米国では、ディズニーパークのほか、美術館やスタジアムなどの私有地で許可なく散骨することは軽犯罪とみなされ、罰金などの罰則が科される可能性がある。2005年11月には、NFLフィラデルフィア・イーグルスの本拠地スタジアム「リンカーン・フィナンシャル・フィールド」において、フィールド内に無断で立ち入り、母親の遺骨をまいた男性が逮捕された。

一方、散骨が認められている場所もある。米国の国立公園では、事前に許可を取り、ハイキングコースや遊び場など、人の往来が激しいエリアから離れた場所であれば、散骨できる。また、米国環境保護庁（EPA）のガイドラインによると、陸から3海里（約5.5キロメートル）以上離れた沖であれば、海での散骨も認められている。

大切な故人への想いが込められたものだとしても、違法な場所での散骨は、厳に慎むべきものであろう。思い出の場所にまいたはずの遺灰が掃除機で吸い取られ、他の廃棄物とともに捨てられてしまうとしたら、故人も浮かばれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎
2026.04.01

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57％に上昇　昨年8月以来の
2026.04.01

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発
2026.04.01

ビジネス

英3月製造業ＰＭＩ低下、中東紛争でコスト急上昇
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中