最新記事

太陽熱エネルギー

太陽熱を最長18年貯蔵できる、画期的な太陽熱燃料が開発される

2018年11月12日(月)18時30分
松岡由希子

画期的な太陽熱燃料が開発される nantonov-iStock

<スウェーデンのチャルマース工科大学の研究チームは、太陽熱エネルギーを最長18年も貯蔵できるという画期的な技術を開発した>

地球温暖化対策のみならず、エネルギー自給率の向上や化石燃料の調達コストの軽減をはかるうえでも、再生可能エネルギーの普及は不可欠だ。なかでも太陽光発電や風力発電は、天候や季節に影響を受けやすく、発電量を制御しづらいことから、これらのエネルギーを効率よく活用するためには、その貯蔵技術のさらなる進化も求められている。そして、このほど、太陽熱エネルギーを最長18年も貯蔵できるという画期的な技術が開発された。

最大10%の太陽スペクトルを吸収

スウェーデンのチャルマース工科大学の研究チームは、最大10%の太陽スペクトルを吸収し、触媒反応によって熱エネルギーを放出する、液体の光応答性特殊構造分子「太陽熱燃料(STF)」と、これを活用した「太陽熱エネルギー貯蔵システム(MOST)」を開発した。

一連の研究成果は、2018年3月以降、「アドバンスト・エナジー・マテリアルズ」、「ネイチャー・コミュニケーションズ」、「ケミストリー:ヨーロピアンジャーナル」、「エナジー&エンバイロメンタル・サイエンス」で相次いで発表されている。

炭素、水素、窒素からなる「太陽熱燃料(STF)」

「太陽熱エネルギー貯蔵システム(MOST)」では、炭素、水素、窒素からなる「太陽熱燃料(STF)」に、建物の屋根などに設置した太陽熱集熱器で集めた太陽光を当てると、同じ原子で構成しながら、その結合や配置が異なる「異性体」となり、太陽光から得たエネルギーを長期間にわたって安定的に保持する。エネルギーが必要になったら、コバルトフタロシアニンを触媒として、この「異性体」を反応させると、温度が63.4度上昇して元の分子に戻る仕組みだ。

matuoka1112b.jpg

たとえば、摂氏20度の空間でこの「異性体」を反応させると、「異性体」の温度は84度まで上昇する。この熱は暖房などに活用でき、元の分子に戻った「太陽熱燃料(STF)」は「太陽熱エネルギー貯蔵システム(MOST)」で再び利用できる。

10年以内に実用化を目指す

「太陽熱エネルギー貯蔵システム(MOST)」は、地球環境に悪影響をもたらす廃棄物を一切排出せず、環境にやさしい循環型エネルギーシステムとして注目されている。

研究チームでは、10年以内に実用化することを目指し、これまで開発してきた技術や手法を最適に組み合わせ、実用化に耐えうるシステムに仕立てるとともに、エネルギー抽出における効率性の改善にも取り組む方針だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中