最新記事

ヘルス

ペットボトル入りミネラルウォーターの9割にプラスチック粒子が

MICROPLASTICS AND BOTTLED WATER

2018年8月28日(火)16時00分
アリストス・ジョージャウ

メイズによれば、今回の研究は「私の知る限り、これまでで最も大規模で包括的な水に関する研究だ。環境中のマイクロプラスチックとその有害性に対する意識は向上しているが、それ以外の場所での汚染に関する研究ははるかに少ない。水道水、ビール、その他多くの食品に含まれていることは報告されているが、ボトル入り飲料水もほぼ全て汚染されているようだと知ったら、みんな驚くと思う」。

オーブ・メディアの報告書要旨によれば、ボトル入り飲料水のメーカー各社は、自社製品は安全で政府のあらゆる基準を満たしていると主張している。アメリカ飲料協会も「アメリカのボトル入り飲料水は安全」との声明を発表した。

人体への影響は不明だが

今回の検査対象となったスイスの食品大手ネスレは、オーブ・メディアからの問い合わせを受けて、3カ所の製品6本を検査したが、1リットル当たりのプラスチック粒子含有量は0~5個と報告書の数値よりはるかに少なかったと主張。ネスレ以外のメーカーは検査データの公表に同意しなかった。

ネスレの品質管理責任者はオーブ・メディアに対し、今回の検査ではサンプル中の微生物などを除去しておらず、実際にはプラスチック粒子でないもの(具体的には特定していない)がたまたま試薬に染まり、誤った「陽性反応」が出た可能性もあると主張した。

未知の汚染物質による誤差の可能性もわずかながらあることは、研究チームも認めている。検査では、100ミクロンを超える粒子についてはナイルレッド法のほか、フーリエ変換赤外分光法(FTIR)でもプラスチックであることを確認。一方、6.5~100ミクロンのものはFTIR法では特定できないため、ナイルレッド法のみで確認した。

それでも研究者らは、小さい粒子もプラスチックであることに自信を持っており、報告書の数値は「非常に控えめ」なものだと主張している。つまり、実際はもっと多い可能性が高いというわけだ。

ボトル入り飲料水は世界中で毎日大勢の人々が飲むものだけに、健康への影響は非常に大きいのではないか。にもかかわらず、研究不足は深刻だ。「私たちが話を聞いた研究者は軒並み、マイクロプラスチックの日常的な摂取が健康にもたらすリスクを示せる研究は、ほぼ間違いなく不足していると考えていた」と、モリソンは言う。「健康には大して影響しないかもしれないし、深刻な影響を及ぼすかもしれない」

例えば、欧州食品安全機関(EFSA)の16年の研究では、魚介類などを食べることで摂取したマイクロプラスチックの90%はそのまま体外に排出されていた。しかし、一部は血液中に入っており、その場合、体にどんな影響を与えるかははっきりしていない。

今回の検査結果を受けてWHO(世界保健機関)は、ボトル入り飲料水に含まれるマイクロプラスチックの潜在的リスクについて検証すると発表した。安全性をめぐるメーカーとの水掛け論に決着がつくことを祈ろう。

<本誌2018年8月28日号掲載>

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

加州高速鉄道計画、補助金なしで続行へ 政権への訴訟

ワールド

コソボ議会選、与党勝利 クルティ首相「迅速な新政権

ワールド

訂正中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 30

ビジネス

中国、無人航空機を正式規制 改正法来年7月施行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中