最新記事

ヘルス

ペットボトル入りミネラルウォーターの9割にプラスチック粒子が

MICROPLASTICS AND BOTTLED WATER

2018年8月28日(火)16時00分
アリストス・ジョージャウ

メイズによれば、今回の研究は「私の知る限り、これまでで最も大規模で包括的な水に関する研究だ。環境中のマイクロプラスチックとその有害性に対する意識は向上しているが、それ以外の場所での汚染に関する研究ははるかに少ない。水道水、ビール、その他多くの食品に含まれていることは報告されているが、ボトル入り飲料水もほぼ全て汚染されているようだと知ったら、みんな驚くと思う」。

オーブ・メディアの報告書要旨によれば、ボトル入り飲料水のメーカー各社は、自社製品は安全で政府のあらゆる基準を満たしていると主張している。アメリカ飲料協会も「アメリカのボトル入り飲料水は安全」との声明を発表した。

人体への影響は不明だが

今回の検査対象となったスイスの食品大手ネスレは、オーブ・メディアからの問い合わせを受けて、3カ所の製品6本を検査したが、1リットル当たりのプラスチック粒子含有量は0~5個と報告書の数値よりはるかに少なかったと主張。ネスレ以外のメーカーは検査データの公表に同意しなかった。

ネスレの品質管理責任者はオーブ・メディアに対し、今回の検査ではサンプル中の微生物などを除去しておらず、実際にはプラスチック粒子でないもの(具体的には特定していない)がたまたま試薬に染まり、誤った「陽性反応」が出た可能性もあると主張した。

未知の汚染物質による誤差の可能性もわずかながらあることは、研究チームも認めている。検査では、100ミクロンを超える粒子についてはナイルレッド法のほか、フーリエ変換赤外分光法(FTIR)でもプラスチックであることを確認。一方、6.5~100ミクロンのものはFTIR法では特定できないため、ナイルレッド法のみで確認した。

それでも研究者らは、小さい粒子もプラスチックであることに自信を持っており、報告書の数値は「非常に控えめ」なものだと主張している。つまり、実際はもっと多い可能性が高いというわけだ。

ボトル入り飲料水は世界中で毎日大勢の人々が飲むものだけに、健康への影響は非常に大きいのではないか。にもかかわらず、研究不足は深刻だ。「私たちが話を聞いた研究者は軒並み、マイクロプラスチックの日常的な摂取が健康にもたらすリスクを示せる研究は、ほぼ間違いなく不足していると考えていた」と、モリソンは言う。「健康には大して影響しないかもしれないし、深刻な影響を及ぼすかもしれない」

例えば、欧州食品安全機関(EFSA)の16年の研究では、魚介類などを食べることで摂取したマイクロプラスチックの90%はそのまま体外に排出されていた。しかし、一部は血液中に入っており、その場合、体にどんな影響を与えるかははっきりしていない。

今回の検査結果を受けてWHO(世界保健機関)は、ボトル入り飲料水に含まれるマイクロプラスチックの潜在的リスクについて検証すると発表した。安全性をめぐるメーカーとの水掛け論に決着がつくことを祈ろう。

<本誌2018年8月28日号掲載>

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月31号(3月24日発売)は「BTS再始動」特集。7人の「完全体」で新章へ、世界が注目するカムバックの意味 ―光化門ライブ速報―

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送フーシ派がイスラエル攻撃、イエメンの親イラン武

ワールド

再送-UAEのアブダビで5人負傷、火災も発生 ミサ

ワールド

タイ新政権、来週発足へ アヌティン首相が表明 

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい 不動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 9
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中