最新記事

インバウンド

マレーシア、観光誘致ロゴに批判止まず作り直し「オランウータンがサングラス? あり得ない!」

2018年8月15日(水)16時30分
大塚智彦(PanAsiaNews)

政権交代によってマレーシア観光芸術文化省は観光客誘致キャンペーンのロゴを作り直すことに

<日本同様マレーシアも2020年まで観光客誘致に力を入れているが、政権交代で批判の多かったキャンペーンロゴがさっそく作り直しの事態になっている。>

2017年から2020年までを「マレーシア観光年」として国際的に観光誘致を官民挙げて進めているマレーシア政府が8月14日、すでに発表された観光促進ロゴを変更することを決めた。理由は「あまりに時代遅れでダサい!」と国民の間から嘲笑の的になっていることを重く受け止めた結果という。

問題となっていたロゴは全体として切手のデザインで「ビジット マレーシア2020年 トラベル・エンジョイ・リスペクト」の文字とともに首都クアラルンプールの象徴でもあるペトロナスタワー(ツインタワー)が中心に描かれ、2020の二つの0の部分に椰子と海と亀のイラストとオランウータンとテングザルが並ぶ様子が描かれている。

2018年1月にこのロゴがマレーシア観光芸術文化省などで発表された直後から、国民の間で議論が沸騰、大半がロゴに反発するものだった。

なぜ亀、オランウータンがサングラス

国民の不満、批判が集中したのは、ロゴに登場する亀、オランウータン、テングザルというマレーシアを代表する動物がそろってサングラスをかけていることだ。

ネットなどに書きこまれた国民の不満は「時代錯誤であり、センスがない」「醜く不愉快」「サングラスをかける意味が不明」「亀、オランウータン、テングザルはサングラスをかけることはない」「標語にリスペクトとあるが動物へのリスペクが感じられない」など酷評に次ぐ酷評で、一部ではロゴ変更を求める署名運動も起き、数千人が名前を連ねたという。

こうした不満、批判の声に対して当時のナズリ・アブドゥール・アジズ観光芸術文化大臣は「ロゴを変更するつもりはない」として強硬姿勢を維持していた。

ところが2018年5月のマレーシア総選挙でそれまでのナジブ政権が野党連合に敗れ、政権交代が実現し、それに伴い観光行政のトップである大臣も交代した。

マハティール元首相率いる新政権で観光芸術文化大臣に抜擢されたのはモハマディン・ケタピ氏でボルネオ島サバ州の先住民族系という異色の大臣だった。

オランウータンは最も人間に近い類人猿でインドネシアとマレーシアにしか生息しない絶滅の危機に瀕した動物である。新大臣の出身地サバ州のセピロクには絶滅の危機に瀕したオランウータンのリハビリセンターがあり、密輸やペットから保護されたオランウータンを自然の森に返すためのリハビリが行われている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米国の株高とハイテク好決

ビジネス

マイクロソフト、トランプ政権と争う法律事務所に変更

ワールド

全米でトランプ政権への抗議デモ、移民政策や富裕層優

ビジネス

再送-〔アングル〕日銀、柔軟な政策対応の局面 米関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 10
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中