最新記事

インバウンド

マレーシア、観光誘致ロゴに批判止まず作り直し「オランウータンがサングラス? あり得ない!」

2018年8月15日（水）16時30分
大塚智彦（PanAsiaNews）


現地のニュースでも発表直後からロゴへの批判が報じられていた　Astro Awani / YouTube

コンテストで近く新デザイン

ケタピ大臣は地元メディアに対し「現在のロゴは変更する。そのための新デザインを決めるコンテストを近く開催したい」と変更することを決断した。

この決定に対し、Face Bookなどのインターネット上では「ついに醜く酷いロゴが変わることになった！」と歓迎する声があふれている。

この決定を受けてマレーシア観光局のインターネットのホームページ「ツーリズム・マレーシア」ではロゴが消え、ダウンロードもできなくなっている。ただし同ページでは評判が悪かったロゴについて「シンプルかつパワフルなデザインでマレーシアの多様多彩な観光資源をよく表している。オランウータンとテングザルは貴重なマレーシアの野生動物である」などと高く評価している文章がまだそのまま残されている。

魅力ある観光スポットの数々

マレーシアはマラッカ海峡の歴史的都市群やレンゴン渓谷の考古遺跡、ボルネオ島サバ州にあるキナバル山（標高4095メートル）を擁する自然公園、洞窟群とジャングルトレッキングのグヌン・ムル国立公園という文化、自然の世界遺産があるほか、ペナン島、ランカウイ島、ティオマン島などのリゾート島、
カジノのゲンティンハイランド、シルク王ジム・トンプソンが消息を絶ったキャメロンハイランドなど多くの観光スポットがある。

東南アジアの中では治安は比較的よく、イギリス連邦から独立したため英語もよく通じることや、マレー、中国、インドの民族と文化が混在する多様性も魅力となっている。

だが、マレーシアは観光キャンペーン期間の2017年から2020年までの間、毎年3600万人の観光客を誘致する構想を描いていたが、2016年の総観光客数が2676万人、2017年は2540万人と微減するなど、キャンペーンの効果は今のところ出ていないというのが実情だ。

このため政府、観光業界の総力を挙げて観光客誘致を進めているところで、評判の極めて悪かった「キャンペーンロゴ」の見直しはその一環となる。

もっともケタピ大臣は「これまでのロゴを全面的に破棄して変更するというより、改良する形で早期に新しいロゴを決めたい」としており、果たしてどんな新ロゴが誕生するか国民の期待が集まっている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：株式市場、ＡＩが一転して引き潮要因に　「
2026.02.13

ビジネス

午前の日経平均は続落、過熱警戒し利益確定が優勢　下
2026.02.13

ビジネス

中国新築住宅価格、1月も下落　前年比－3.1％に加
2026.02.13

ワールド

米国務長官、独ミュンヘンで今週ゼレンスキー氏と会談
2026.02.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中