最新記事

「戦後」の克服

オーストラリアは忘れまい、しかし許そう

FORGIVING WITHOUT FORGETTING

2018年8月16日(木)16時40分
デボラ・ホジソン(シドニー)

平均的なオーストラリア人は今の日本にそれほど恨みを抱いていない(写真は17年4月、シドニーの記念パレードに参加した元兵士) David Gray-REUTERS

<大戦中に捕虜が受けた虐待の記憶は消えない それでも今の世代が新たな日豪関係の構築に進む理由>

<本誌2015年8月11&18日号「特集:『戦後』の克服」より転載>

ジャック・ハープリーは25歳で無惨な死を遂げた。悲劇だが、あの時代には決して珍しいことではなかった。

オーストラリアの牧羊地帯で育った快活な青年ジャックは第二次大戦中、日本軍がボルネオ島に設置した悪名高いサンダカン捕虜収容所に送られた。肉体的・精神的な虐待が繰り返された後、捕虜たちは数回に分けて約260キロ離れたラナウまでジャングルの中を歩かされた。1945年1〜6月のことだ。

捕虜たちは栄養不良や病気で弱っていた。しかも26日間の移動中に与えられた食料はわずか数日分。空腹や病気で倒れるとその場で殺されるか、置き去りにされた。オーストラリア人とイギリス人の捕虜は出発時に2700人ほどいたが、「死の行進」から生還できたのはオーストラリア人6人だけ。そこにジャックの姿はなかった。

だが「日本人を恨んではいない」。ジャックの弟ロン(85)は介護施設からの電話でそう語り、「日本兵は無理やり戦争に駆り出されていた。彼らを動かしたリーダーたちも死んでしまった。ただ、3年も苦しんでいた兄を救えなかったことが無念でならない」と言って声を詰まらせた。

こうした話に、オーストラリア人は今でも感情を強く揺さぶられる。あの戦争への関与が比較的少なかったこの国では、映画であれ小説であれ、ドキュメンタリーや回想録であれ、戦時下の捕虜体験や日本人の「残酷さ」に焦点が当てられやすい。

戦後70年、あの戦争を記憶にとどめようという機運はかつてなく高まっている。一種の「通過儀礼」として、タイとミャンマー(ビルマ)を結んだ泰緬(たいめん)鉄道やパプアニューギニアの激戦地を訪ねる若者も少なくない。

日本軍が42年にオーストラリア上陸を計画していたという伝説を、今も多くの国民が信じている。確かに当時の日本軍は毎週のように北部を空襲していたし、潜水艦でシドニー港を攻撃したこともある。上陸作戦など存在しなかったが、08年には国土防衛の記念日(9月の第1水曜日)が制定された。

オーストラリア人が日本との戦争を忘れないのには理由がある。連合国の一員として欧州で戦った第一次大戦と違い、第二次大戦は(特に42年のダーウィン空襲以降は)自分たちの国と国境を守る戦いだったからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 7
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中