中国が「一帯一路」で目指すパクスシニカの世界秩序

3）中央アジアへの西進

中国の周辺外交には、「東穏（東南アジアとの安定した関係構築）、西進（中央アジアへの進出）、北固（ロシアとの関係強化）、南下（南アジアへの進出）」という全方向への戦略的枠組みがあります。中国にとって中央アジアへの「西進」には、安全保障政策の強化、資源輸入の多元化、中央アジアにおける影響の拡大、中国の現代化建設や開発とのリンケージなどの多様なねらいがあります。

中国は、「一帯一路」の提唱前から、中央アジアとエネルギー分野で関係を深めていました。既に2009年12月には、中国初の陸路による天然ガス輸入ラインとして、中央アジア天然ガスパイプラインA線が稼働しました。現在では、A～Cの三本のパイプラインが稼働し、新疆ウイグル自治区で中国国内の「西気東輸」プロジェクトのパイプラインと接続しています。中央アジアからの天然ガスは、中国内の3億人以上に恩恵を及ぼしています。中国のエネルギー資源確保にとって、中央アジアは重要な戦略的要地です。そこで、地域安全保障機構としての上海協力機構（SCO）やアジア信頼醸成措置会議（CICA）の「発展」を推進していくのに、「一帯一路」との連携が重要な役割を担っています。

さらに、中国の国家安全保障にとって、中央アジア諸国との「3つの勢力（分離独立勢力・宗教過激派・国際テロ）」への共闘が必要です。しかし、政治体制が脆弱な中央アジア諸国は「3つの勢力」を抑える力が弱く、多国間協力体制の構築が必要です。中央アジアにおける「3つの勢力」の動向が、新疆など中国国内において否定的な影響を及ぼす潜在性は、中国の国家安全保障にとって脅威となっています。習近平氏は「シルクロード経済ベルト」を呼びかけるにあたり、内政不干渉、領土問題などの重要な核心的利益にかかわる問題での相互支持、SCOの枠組み内での相互信頼の強化、「三つの勢力」や国際的組織犯罪の取り締まりなどの安全保障協力の推進、などを強調しました。また、東シナ海や南シナ海問題で東側周辺が緊張するなかで、西側周辺に安定的な国際関係を形成しておく必要が中国にはあります。

「一帯一路」は、「一帯一路」そのもので完結する枠組みではありません。「一帯一路」とは、既存のプラットフォームを基盤にして、またはそれらと連携して、「運命共同体」建設に向かう協力枠組みです。SCOメンバー国には、「一帯一路」や「ユーラシア経済同盟」のドッキングをSCO域内において少しずつ実現し、最終的にSCOの枠組みによる自由貿易区（FTA）を構築していく目標があります。

4）ロシア・北欧と「氷のシルクロード」

中国の国家発展・改革委員会と国家海洋局は、2017年6月20日、『一帯一路建設における海上協力構想』を公表しました。同構想は、中国～インド洋～アフリカ～地中海、中国～太平洋～南太平洋、中国～北極海～ヨーロッパの3本の「海洋経済ルート」を重点的に建設する必要性を打ち出しました。「海上協力構想」が打ち出した5つの領域における共同建設の協力重点には、海洋産業、港湾の建設・運営、海洋資源開発、海洋関連の金融、北極の開発・利用、「安全保障観」の提唱、海洋公共サービスの共同建設、海洋公共情報共有サービス・プラットフォームの共同構築などが含まれています。また、2018年1月26日には、中国国務院は、自国を「北極圏に最も近い国の1つ」と位置づけ、経済や環境など幅広い分野で北極の利害関係国だと明示し、北極海の開発や利用に関する基本政策と「一帯一路」と結びつける方針を示した『北極政策白書』を公表しました。

「一帯一路」における北極海航路の位置づけと可能性は、中露間の「連携」を深化させています。ウクライナ危機以降の欧米からの制裁で経済的に疲弊しているロシアが、2015年に「一帯一路」と「ユーラシア経済同盟」のコネクティビティを進めると宣言したものの、具体的なプロジェクトはほとんど進みませんでした。中国側のうまみが少ない「ユーラシア経済同盟」との協力やロシア内陸におけるプロジェクトと違って、北極海開発には、経済と安全保障と外交で中国側に大きなメリットをもたらす可能性があります。経済的に低迷するロシアにとって、それは中国から巨額な融資を引き出すチャンスです。

中国の「氷のシルクロード」構想について、ロシア側の懸念が報道されていますが、中露関係はゼロサムでは語れません。中国の北極圏進出へ警戒を強めながらも、ロシアは中国とさまざまな開発プロジェクトも進めています。欧米からの経済制裁が続くロシアにとって、選択肢は限られています。ウクライナ危機以降の欧米の対露外交は、中国にとって有利な国際環境をもたらしています。プーチン露大統領は、2017年3月にロシアのアルハンゲリスクで開催された「国際北極フォーラム」において、北極海航路の主要港とシベリア鉄道を結ぶ鉄道建設などのインフラ整備へ投資するように、中国へ呼びかけました。また、プーチンは、同年5月の「一帯一路」国際フォーラムでも、ロシアが「一帯一路」との協力を望んでいると強調しました。

一方、中国は北欧諸国との関係強化も、北極圏開発を含む「一帯一路」の枠組みで積極的に展開しています。中国は、1995年以降、北極圏の調査に着手しました。中国は2013年に北極評議会のオブザーバーになりましたが、その前月には、当時の温家宝国務院総理がアイスランドを訪問し、「北極協力に関する枠組み協定」や2007年から交渉を進めていた中国─アイスランド間のFTAに調印しました。また、中国は、2004年夏にノルウェー領スピッツベルゲン島に中国初の北極科学観測基地「黄河基地」を開設しました。2012年にアイスランドで「中国・アイスランドオーロラ共同観測台」を設置し、2016年には、グリーンランドと「北極科学研究の共同推進に関する覚書」に調印しました。2017年8月には、第8回北極科学観測隊が極地観測船「雪竜号」が「北極中央航路」の通過に初成功しました。北極中央航路は、中国から北極海の公海を通過してEU経済圏を結ぶ海上航路です。北極政策の重要性がますます高まるなか、中国は、フィンランド、ノルウェー、アイスランド、エストニア、ラトビア、リトアニアとの関係をさらに強化しています。