最新記事

韓国

迷走を経て、韓国の国産ロケット、試験打ち上げに大きく近づく

2018年7月17日(火)18時30分
鳥嶋真也

韓国の新型ロケット「KSLV-II」の総合燃焼試験に成功  (C) KARI-Youtube

<韓国は新型ロケットの総合燃焼試験に成功し、独自の宇宙ロケットの打ち上げに大きく近づいた>

韓国航空宇宙研究院(KARI)は2018年7月5日、開発中の新型ロケット「KSLV-II」の総合燃焼試験に成功したと発表した。KSLV-IIは今年10月に試験打ち上げを予定しており、今回の燃焼試験はそれに向けた最後の関門だった。

この成功で、韓国は独自の宇宙ロケットの打ち上げに向け、大きく近づくことになった。

KSLV004a.jpg打ち上げに向けた準備中のKSLV-IIの試験機 (C) KARI

韓国のロケット

韓国の宇宙開発は1990年代から本格的に始まり、とくに小型の人工衛星の開発では大きな成果をあげ、現在では他国に輸出するほどの規模にまで成長している。

一方でロケットの開発は遅れ、当初予定していた国産開発計画は頓挫。1998年に北朝鮮が衛星打ち上げにも転用できる大陸間弾道ミサイル「テポドン」を発射したことへの焦りもあり、2004年にロシアからの技術導入によってロケットを開発する道を選んだ。

そして、ロシアが手がける第1段と、韓国が手がける第2段とフェアリングをもつ、「KSLV-I」ロケット、愛称「羅老号」の開発が始まった。

当初、韓国はロシアからロケット技術を習得するつもりだったとされるが、ロシアは単にロケットの完成品を売り込むことだけを考えており、実際ロケットの組み立てや整備に韓国側が立ち会うことはできなかったという。

羅老号は2009年と2010年に打ち上げるも失敗。2013年1月30日に打ち上げた3号機でようやく成功し、衛星の軌道投入に成功した。しかし2009年の時点で、ロシア側から技術が得られないことが明確になり、それ以上の発展が見込めなかったことから、韓国は次世代のロケットを独自で開発することを決定する。

そして同年から開発が始まったのが「KSLV-II」ロケットである。

KSLV002.jpgロシアと共同開発された「羅老号」 (C) KARI

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

債務残高の伸び、成長率の範囲内に抑え信認確保=高市

ワールド

UPSの航空輸送拠点閉鎖、世界的な配送に遅延発生へ

ワールド

米、40空港で運航10%削減へ 政府機関閉鎖で運営

ビジネス

実質賃金9月は1.4%減 9カ月連続マイナス ボー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイロットが撮影した「幻想的な光景」がSNSで話題に
  • 4
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 5
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 6
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 7
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 10
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中