最新記事

アメリカ

世界はウィルソンが提唱した方向に向かっている──アメリカン・ナショナリズムの反撃（3）

2018年6月15日（金）17時25分
中山俊宏（慶應義塾大学総合政策学部教授）※アステイオン88より転載

むすび

ウィルソン主義は道義的関心が強く作用するため、予測可能性が低く、さらに二重基準の問題もはらむため、国際関係に不要な不安定要素を持ち込む。そうであるがゆえに国家は、各々の国益に基づいて行動する方が、国際社会全体の予測可能性を高め、国際体系それ自体が安定する。ウィルソン主義に対するリアリズムの側からの典型的批判だ。現にウィルソン主義に対しては、常にリアリストの側から厳しい批判が寄せられてきた。しかし、ウィルソン以降の国際社会を眺めてみると、現実には緩やかに、しかしはっきりと、ウィルソンが提唱した世界の方向に向かって弧を描いているともいえる。その中心に常にアメリカがいたわけではないが、アメリカは常に重要な役割をはたしてきた。戦後のアメリカはその力と理念で、リベラル・インターナショナル・オーダーを支え、拡張させてきた。

しかし、いまウィルソン主義に対して向けられている批判は、リアリストからのものではない。それは、アメリカを外の世界から遮断しようとするアメリカン・ナショナリズムからの批判だ。アメリカン・ナショナリズムは、もはやアメリカを例外的な存在とはみなさない。それは、内在的な傾向として常にアメリカン・インターナショナリズムと表裏一体で存在してきた傾向でもある。それは、アメリカのハートランドに住む人々が、「ワールド・オーダー・ビジネス」に感じる違和感であり、孤立主義と呼ぶほどはっきりした傾向でもないが、国際社会に対する違和感と不信感に特徴づけられる。しかし、これまではそれは最終的には退けられる抵抗勢力でしかなかった。しかし、トランプ大統領は、アメリカン・ナショナリズムの旗を掲げて、ホワイトハウスに乗り込み、例外主義の言説を支えてきたウィルソンの亡霊を追い払おうとしている。

アメリカン・ナショナリズムが、どれほど根深い現象なのか。それはアメリカ外交のかたちをまったく変えてしまうのか。その点については、慎重な検討が必要だろう。いまのところ、トランプ外交は、ミードが評するように、ジャクソニアンの外形をかろうじてとどめているようにも見える。それは、トランプ外交チームの「大人たち（マティス、マクマスター、ティーラソン）」が、トランプ外交をぎりぎりのところでトランプ大統領から救い出しているからだろう（20）。しかし、仮にトランプ外交を突き動かしているものが、デイヴィソニアン的な衝動だとしたら、それはもう明らかにアメリカだけの問題ではなくなる。

[注]
（20）拙稿「トランプ外交の一年：最悪事態は回避できたが...」SPFアメリカ現状モニター（二〇一八年二月六日）, accessed on February 14, 2018.

中山俊宏（Toshihiro Nakayama）
1967年生まれ。青山学院大学大学院国際政治経済学研究科博士課程修了。博士（国際政治学）。津田塾大学国際関係学科准教授、青山学院大学国際政治経済学部教授を経て、現職。専門は、アメリカ政治・外交。著書に『アメリカン・イデオロギー―保守主義運動と政治的分断』『介入するアメリカ―理念国家の世界観』（ともに勁草書房）などがある。

当記事は「アステイオン88」からの転載記事です。
asteionlogo200.jpg



『アステイオン88』
　特集「リベラルな国際秩序の終わり？」
　公益財団法人サントリー文化財団
　アステイオン編集委員会 編
　CCCメディアハウス


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ＝関係筋
2025.05.02

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、ＵＳスチール株保有　日
2025.05.02

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
2025.05.02

ビジネス

米ＫＫＲの1─3月期、20%増益　手数料収入が堅調
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に？...教皇選挙（コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中